研究開発費
連結
- 2013年3月31日
- 59億4100万
- 2013年9月30日 -54.01%
- 27億3200万
- 2014年3月31日 +137.19%
- 64億8000万
- 2014年9月30日 -56.94%
- 27億9000万
- 2015年3月31日 +127.35%
- 63億4300万
- 2015年9月30日 -58.25%
- 26億4800万
- 2016年3月31日 +151.89%
- 66億7000万
- 2016年9月30日 -58.71%
- 27億5400万
- 2017年3月31日 +135.84%
- 64億9500万
- 2017年9月30日 -52.39%
- 30億9200万
- 2018年3月31日 +134.48%
- 72億5000万
- 2018年9月30日 -62.99%
- 26億8300万
- 2019年3月31日 +132.61%
- 62億4100万
- 2019年9月30日 -52.78%
- 29億4700万
- 2020年3月31日 +107.91%
- 61億2700万
- 2020年9月30日 -59.31%
- 24億9300万
- 2021年3月31日 +132.29%
- 57億9100万
- 2021年9月30日 -56.29%
- 25億3100万
- 2022年3月31日 +130.9%
- 58億4400万
- 2022年9月30日 -52.38%
- 27億8300万
- 2023年3月31日 +126.7%
- 63億900万
- 2023年9月30日 -57.09%
- 27億700万
- 2024年3月31日 +137.24%
- 64億2200万
個別
- 2013年3月31日
- 58億7000万
- 2014年3月31日 +9.52%
- 64億2900万
- 2015年3月31日 -2.16%
- 62億9000万
- 2016年3月31日 +5.29%
- 66億2300万
- 2017年3月31日 -2.67%
- 64億4600万
- 2018年3月31日 +11.57%
- 71億9200万
- 2019年3月31日 -13.88%
- 61億9400万
- 2020年3月31日 -1.95%
- 60億7300万
- 2021年3月31日 -5.65%
- 57億3000万
- 2022年3月31日 +0.99%
- 57億8700万
- 2023年3月31日 +7.66%
- 62億3000万
- 2024年3月31日 +2.23%
- 63億6900万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費に含まれる研究開発費の総額2024/06/27 14:40
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/27 14:40
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 賃借料 835 866 研究開発費 6,309 6,422 減価償却費 1,549 1,179 - #3 事業等のリスク
- 5.研究開発に関するリスク2024/06/27 14:40
当社グループは新製品の開発に多くの経営資源を投入していますが、特にアグリビジネスにおける研究開発では、有効性や安全性の確認のための開発期間が長期にわたり、先行投資となる研究開発費・委託試験費が多額になるため、研究テーマが実用化されなかった場合、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。
6.製品の品質保証に関するリスク - #4 研究開発活動
- 当連結会計年度における各セグメント別の研究開発の状況は次のとおりであります。2024/06/27 14:40
なお、研究開発費の総額は6,422百万円(連結売上高比4.2%)であり、グループ全体で337名(総従業員比14.0%)体制であります。
[ケミカルマテリアル] - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ケミカルマテリアルにおきましては、医薬品添加剤「NISSO HPC」やKrFフォトレジスト材料「VPポリマー」などの高付加価値製品の拡販に取り組みます。2024/06/27 14:40
アグリビジネスにおきましては、引き続き一部の地域で流通在庫の適正化を図るために出荷調整を行うこと、また、新規農薬の開発進展に伴い、研究開発費が増加することを見込んでおりますが、自社開発農薬である殺菌剤「ミギワ」「ピシロック」や殺ダニ剤「ダニオーテ」のさらなる拡販に取り組みます。
当社グループでは、長期経営ビジョン(2021年3月期~2030年3月期)及び中期経営計画(2024年3月期~2026年3月期)の基本戦略である「高効率な事業構造への変革」に向けて、高付加価値事業の拡大と、資産効率性を重視した構造改革と成長投資により、企業価値を向上させるとともに、研究技術戦略の推進により中核技術を確立・高度化し、新規事業の創出を推進いたします。