日本曹達(4041)の研究開発費の推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 59億4100万
- 2013年9月30日 -54.01%
- 27億3200万
- 2014年3月31日 +137.19%
- 64億8000万
- 2014年9月30日 -56.94%
- 27億9000万
- 2015年3月31日 +127.35%
- 63億4300万
- 2015年9月30日 -58.25%
- 26億4800万
- 2016年3月31日 +151.89%
- 66億7000万
- 2016年9月30日 -58.71%
- 27億5400万
- 2017年3月31日 +135.84%
- 64億9500万
- 2017年9月30日 -52.39%
- 30億9200万
- 2018年3月31日 +134.48%
- 72億5000万
- 2018年9月30日 -62.99%
- 26億8300万
- 2019年3月31日 +132.61%
- 62億4100万
- 2019年9月30日 -52.78%
- 29億4700万
- 2020年3月31日 +107.91%
- 61億2700万
- 2020年9月30日 -59.31%
- 24億9300万
- 2021年3月31日 +132.29%
- 57億9100万
- 2021年9月30日 -56.29%
- 25億3100万
- 2022年3月31日 +130.9%
- 58億4400万
- 2022年9月30日 -52.38%
- 27億8300万
- 2023年3月31日 +126.7%
- 63億900万
- 2023年9月30日 -57.09%
- 27億700万
- 2024年3月31日 +137.24%
- 64億2200万
- 2024年9月30日 -58.92%
- 26億3800万
- 2025年3月31日 +150.53%
- 66億900万
- 2025年9月30日 -55.42%
- 29億4600万
- 2026年3月31日 +140.94%
- 70億9800万
個別
- 2013年3月31日
- 58億7000万
- 2014年3月31日 +9.52%
- 64億2900万
- 2015年3月31日 -2.16%
- 62億9000万
- 2016年3月31日 +5.29%
- 66億2300万
- 2017年3月31日 -2.67%
- 64億4600万
- 2018年3月31日 +11.57%
- 71億9200万
- 2019年3月31日 -13.88%
- 61億9400万
- 2020年3月31日 -1.95%
- 60億7300万
- 2021年3月31日 -5.65%
- 57億3000万
- 2022年3月31日 +0.99%
- 57億8700万
- 2023年3月31日 +7.66%
- 62億3000万
- 2024年3月31日 +2.23%
- 63億6900万
- 2025年3月31日 +3.03%
- 65億6200万
- 2026年3月31日 +7.06%
- 70億2500万
有報情報
- #1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
- ※4 一般管理費に含まれる研究開発費の総額2026/06/25 14:41
- #2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 14:41
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 賃借料 755 858 研究開発費 6,609 7,098 減価償却費 1,210 1,226 - #3 事業等のリスク
- 5.研究開発に関するリスク2026/06/25 14:41
当社グループは新製品の開発に多くの経営資源を投入していますが、特にアグリビジネスにおける研究開発では、有効性や安全性の確認のための開発期間が長期にわたり、先行投資となる研究開発費・委託試験費が多額になるため、研究テーマが実用化されなかった場合、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。
6.製品の品質保証に関するリスク - #4 研究開発活動
- 当連結会計年度における各セグメント別の研究開発の状況は次のとおりであります。2026/06/25 14:41
なお、研究開発費の総額は7,098百万円(連結売上高比4.7%)であります。
[ケミカルマテリアル]