4041 日本曹達

4041
2024/07/19
時価
1547億円
PER 予
12.04倍
2010年以降
4.88-19.17倍
(2010-2024年)
PBR
0.79倍
2010年以降
0.43-1.17倍
(2010-2024年)
配当 予
4.4%
ROE 予
6.54%
ROA 予
4.23%
資料
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CSV,JSON

研究開発費

【期間】

連結

2013年3月31日
59億4100万
2014年3月31日 +9.07%
64億8000万
2015年3月31日 -2.11%
63億4300万
2016年3月31日 +5.16%
66億7000万
2017年3月31日 -2.62%
64億9500万
2018年3月31日 +11.62%
72億5000万
2019年3月31日 -13.92%
62億4100万
2020年3月31日 -1.83%
61億2700万
2021年3月31日 -5.48%
57億9100万
2022年3月31日 +0.92%
58億4400万
2023年3月31日 +7.96%
63億900万
2024年3月31日 +1.79%
64億2200万

個別

2013年3月31日
58億7000万
2014年3月31日 +9.52%
64億2900万
2015年3月31日 -2.16%
62億9000万
2016年3月31日 +5.29%
66億2300万
2017年3月31日 -2.67%
64億4600万
2018年3月31日 +11.57%
71億9200万
2019年3月31日 -13.88%
61億9400万
2020年3月31日 -1.95%
60億7300万
2021年3月31日 -5.65%
57億3000万
2022年3月31日 +0.99%
57億8700万
2023年3月31日 +7.66%
62億3000万
2024年3月31日 +2.23%
63億6900万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費(連結)
※4 一般管理費に含まれる研究開発費の総額
2024/06/27 14:40
#2 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)当連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)
賃借料835866
研究開発費6,3096,422
減価償却費1,5491,179
2024/06/27 14:40
#3 事業等のリスク
5.研究開発に関するリスク
当社グループは新製品の開発に多くの経営資源を投入していますが、特にアグリビジネスにおける研究開発では、有効性や安全性の確認のための開発期間が長期にわたり、先行投資となる研究開発費・委託試験費が多額になるため、研究テーマが実用化されなかった場合、当社グループの業績に重要な影響を及ぼす可能性があります。
6.製品の品質保証に関するリスク
2024/06/27 14:40
#4 研究開発活動
当連結会計年度における各セグメント別の研究開発の状況は次のとおりであります。
なお、研究開発費の総額は6,422百万円(連結売上高比4.2%)であり、グループ全体で337名(総従業員比14.0%)体制であります。
[ケミカルマテリアル]
2024/06/27 14:40
#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
ケミカルマテリアルにおきましては、医薬品添加剤「NISSO HPC」やKrFフォトレジスト材料「VPポリマー」などの高付加価値製品の拡販に取り組みます。
アグリビジネスにおきましては、引き続き一部の地域で流通在庫の適正化を図るために出荷調整を行うこと、また、新規農薬の開発進展に伴い、研究開発費が増加することを見込んでおりますが、自社開発農薬である殺菌剤「ミギワ」「ピシロック」や殺ダニ剤「ダニオーテ」のさらなる拡販に取り組みます。
当社グループでは、長期経営ビジョン(2021年3月期~2030年3月期)及び中期経営計画(2024年3月期~2026年3月期)の基本戦略である「高効率な事業構造への変革」に向けて、高付加価値事業の拡大と、資産効率性を重視した構造改革と成長投資により、企業価値を向上させるとともに、研究技術戦略の推進により中核技術を確立・高度化し、新規事業の創出を推進いたします。
2024/06/27 14:40