東ソー（4042）の無形固定資産の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 143億900万
- 2009年3月31日 -20.82%
- 113億3000万
- 2010年3月31日 -39.01%
- 69億1000万
- 2010年12月31日 -19.83%
- 55億4000万
- 2011年3月31日 -7.56%
- 51億2100万
- 2011年6月30日 -9.78%
- 46億2000万
- 2011年9月30日 -12.03%
- 40億6400万
- 2011年12月31日 -14.03%
- 34億9400万
- 2012年3月31日 -5.78%
- 32億9200万
- 2012年6月30日 -13.94%
- 28億3300万
- 2012年9月30日 -15.25%
- 24億100万
- 2012年12月31日 -3.75%
- 23億1100万
- 2013年3月31日 +3.55%
- 23億9300万
- 2013年6月30日 +13.5%
- 27億1600万
- 2013年9月30日 -2.25%
- 26億5500万
- 2013年12月31日 -3.24%
- 25億6900万
- 2014年3月31日 +15.03%
- 29億5500万
- 2014年6月30日 +0.03%
- 29億5600万
- 2014年9月30日 -3.45%
- 28億5400万
- 2014年12月31日 +1.05%
- 28億8400万
- 2015年3月31日 +2.67%
- 29億6100万
- 2015年6月30日 +67.75%
- 49億6700万
- 2015年9月30日 -3.99%
- 47億6900万
- 2015年12月31日 -4.15%
- 45億7100万
- 2016年3月31日 -3.96%
- 43億9000万
- 2016年6月30日 -2.03%
- 43億100万
- 2016年9月30日 -3.49%
- 41億5100万
- 2016年12月31日 +2%
- 42億3400万
- 2017年3月31日 -16.6%
- 35億3100万
- 2017年6月30日 +0.2%
- 35億3800万
- 2017年9月30日 +9.55%
- 38億7600万
- 2017年12月31日 +8.31%
- 41億9800万
- 2018年3月31日 +4%
- 43億6600万
- 2018年6月30日 +3.96%
- 45億3900万
- 2018年9月30日 -0.95%
- 44億9600万
- 2018年12月31日 +2.87%
- 46億2500万
- 2019年3月31日 +0.45%
- 46億4600万
- 2019年6月30日 -1.74%
- 45億6500万
- 2019年9月30日 -0.74%
- 45億3100万
- 2019年12月31日 -2.07%
- 44億3700万
- 2020年3月31日 +0.38%
- 44億5400万
- 2020年6月30日 +4.69%
- 46億6300万
- 2020年9月30日 +2.34%
- 47億7200万
- 2020年12月31日 -1.61%
- 46億9500万
- 2021年3月31日 -0.47%
- 46億7300万
- 2021年6月30日 -2.03%
- 45億7800万
- 2021年9月30日 +5.79%
- 48億4300万
- 2021年12月31日 -3.22%
- 46億8700万
- 2022年3月31日 +48.18%
- 69億4500万
- 2022年6月30日 +14.6%
- 79億5900万
- 2022年9月30日 +32.05%
- 105億1000万
- 2022年12月31日 +1.47%
- 106億6400万
- 2023年3月31日 -1.9%
- 104億6100万
- 2023年6月30日 -0.69%
- 103億8900万
- 2023年9月30日 +0.89%
- 104億8100万
- 2023年12月31日 +3.23%
- 108億2000万
- 2024年3月31日 -2.71%
- 105億2700万
- 2024年6月30日 +0.84%
- 106億1500万
- 2024年9月30日 +32.09%
- 140億2100万
- 2024年12月31日 -5.31%
- 132億7600万
- 2025年3月31日 +8.32%
- 143億8000万
- 2025年9月30日 +2.13%
- 146億8700万
- 2025年12月31日 +2.16%
- 150億400万
- 2026年3月31日 -3.23%
- 145億1900万
個別
- 2008年3月31日
- 78億2700万
- 2009年3月31日 -15.65%
- 66億200万
- 2010年3月31日 -25.16%
- 49億4100万
- 2011年3月31日 -31.67%
- 33億7600万
- 2012年3月31日 -46.48%
- 18億700万
- 2013年3月31日 -42.67%
- 10億3600万
- 2014年3月31日 -10.81%
- 9億2400万
- 2015年3月31日 +6.93%
- 9億8800万
- 2016年3月31日 +7.39%
- 10億6100万
- 2017年3月31日 +1.7%
- 10億7900万
- 2018年3月31日 +7.04%
- 11億5500万
- 2019年3月31日 +37.49%
- 15億8800万
- 2020年3月31日 -0.57%
- 15億7900万
- 2021年3月31日 +14.31%
- 18億500万
- 2022年3月31日 -3.88%
- 17億3500万
- 2023年3月31日 +186.11%
- 49億6400万
- 2024年3月31日 -3.36%
- 47億9700万
- 2025年3月31日 +5.38%
- 50億5500万
- 2026年3月31日 -1.78%
- 49億6500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 4 減価償却費の調整額1,843百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。2026/06/24 14:56
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,732百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる資本的支出であります。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注（連結）
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、運送・倉庫、検査・分析、情報処理事業等を含んでおります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3 セグメント資産の調整額194,398百万円には、セグメント間の債権及び資産の消去△36,843百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産231,241百万円が含まれております。全社資産は、親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
4 減価償却費の調整額2,157百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額9,502百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる資本的支出であります。2026/06/24 14:56 - #3 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物:2～65年
機械装置及び運搬具:2～30年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2026/06/24 14:56 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 当社グループは主として事業及び製造工程の関連性により資産のグルーピングを行っております。減損損失を認識した主要な資産は以下の通りであります。2026/06/24 14:56
連結子会社であるトーソー・SMD, Inc. (以下、TSMD)は米国会計基準を適用しており、資産グループの帳簿価額に回収可能性がなく、公正価値が帳簿価額を下回ると判断される場合に、両者の差額が減損損失として認識されます。回収可能性のテストは資産グループに減損の兆候が認められる場合に必要となり、帳簿価額が当該資産グループの割引前将来キャッシュ・フローの総額を上回る場合に、回収可能性がないと判定されます。場所 用途 種類 減損金額 アメリカ国オハイオ州 生産設備等 建物及び構築物、機械装置及び運搬具、土地、建設仮勘定、無形固定資産他 19,250百万円
TSMDは、スパッタリング・ターゲットの製造・販売を行っており、将来の需要拡大に対応するため設備投資を実施しました。しかしながら、米国半導体市場の回復の遅れによる出荷の減少を受けて営業損失を計上しており、直近では、米国半導体市場の先行きが一層不透明となり、需要回復の時期が見通せない状況が続いております。そのため、販売が計画を下回る状況が継続しております。これらの要因から減損の兆候が認められたため、収益予測の見直しを行い、回収可能性テストを実施しました。その結果、資産グループの帳簿価額を公正価値まで減額し、当該減少額を減損損失(19,250百万円)として特別損失に計上しております。その内訳は建物及び構築物1,176百万円、機械装置及び運搬具3,985百万円、土地35百万円、建設仮勘定13,927百万円、無形固定資産0百万円、その他124百万円です。なお、公正価値の算定はマーケット・アプローチを採用しており、その計算手法及びインプットデータの選択には、評価に関する高度な専門知識を必要とするため、外部の専門家を利用しています。 - #5 設備投資等の概要
- 当社グループでは、コア事業や成長分野に集中して投資することを基本としておりますが、環境対策にも重点を置いております。当連結会計年度は、全体で72,675百万円の設備投資を実施いたしました。2026/06/24 14:56
なお、設備投資額には無形固定資産への投資も含めております。
石油化学事業においては、当社における各種設備の更新、能力増強等、6,501百万円の設備投資を実施いたしました。 - #6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置及び運搬具:2～30年2026/06/24 14:56
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #7 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 機械及び装置 :4～22年2026/06/24 14:56
(2)無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
