4042 東ソー

4042
2026/05/01
時価
7944億円
PER 予
18.5倍
2010年以降
3.47-29.06倍
(2010-2025年)
PBR
0.94倍
2010年以降
0.47-1.81倍
(2010-2025年)
配当 予
4.09%
ROE 予
5.1%
ROA 予
3.05%
資料
Link
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東ソー(4042)の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年3月31日
143億900万
2009年3月31日 -20.82%
113億3000万
2010年3月31日 -39.01%
69億1000万
2011年3月31日 -25.89%
51億2100万
2012年3月31日 -35.72%
32億9200万
2013年3月31日 -27.31%
23億9300万
2014年3月31日 +23.49%
29億5500万
2015年3月31日 +0.2%
29億6100万
2016年3月31日 +48.26%
43億9000万
2017年3月31日 -19.57%
35億3100万
2018年3月31日 +23.65%
43億6600万
2019年3月31日 +6.41%
46億4600万
2020年3月31日 -4.13%
44億5400万
2021年3月31日 +4.92%
46億7300万
2022年3月31日 +48.62%
69億4500万
2023年3月31日 +50.63%
104億6100万
2024年3月31日 +0.63%
105億2700万
2025年3月31日 +36.6%
143億8000万

個別

2008年3月31日
78億2700万
2009年3月31日 -15.65%
66億200万
2010年3月31日 -25.16%
49億4100万
2011年3月31日 -31.67%
33億7600万
2012年3月31日 -46.48%
18億700万
2013年3月31日 -42.67%
10億3600万
2014年3月31日 -10.81%
9億2400万
2015年3月31日 +6.93%
9億8800万
2016年3月31日 +7.39%
10億6100万
2017年3月31日 +1.7%
10億7900万
2018年3月31日 +7.04%
11億5500万
2019年3月31日 +37.49%
15億8800万
2020年3月31日 -0.57%
15億7900万
2021年3月31日 +14.31%
18億500万
2022年3月31日 -3.88%
17億3500万
2023年3月31日 +186.11%
49億6400万
2024年3月31日 -3.36%
47億9700万
2025年3月31日 +5.38%
50億5500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
4 減価償却費の調整額1,429百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,770百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる資本的支出であります。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/25 14:53
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、運送・倉庫、検査・分析、情報処理事業等を含んでおります。
2 セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3 セグメント資産の調整額145,612百万円には、セグメント間の債権及び資産の消去△35,933百万円、各報告セグメントに配分していない全社資産181,546百万円が含まれております。全社資産は、親会社での余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)及び管理部門に係る資産等であります。
4 減価償却費の調整額1,843百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,732百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産にかかる資本的支出であります。2025/06/25 14:53
#3 会計方針に関する事項(連結)
要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物:2~65年
機械装置及び運搬具:2~30年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法によっております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する定額法によっております。2025/06/25 14:53
#4 設備投資等の概要
当社グループでは、コア事業や成長分野に集中して投資することを基本としておりますが、環境対策にも重点を置いております。当連結会計年度は、全体で81,181百万円の設備投資を実施いたしました。
なお、設備投資額には無形固定資産への投資も含めております。
石油化学事業においては、当社における各種設備の更新、能力増強等、12,682百万円の設備投資を実施いたしました。
2025/06/25 14:53
#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
機械装置及び運搬具:2~30年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2025/06/25 14:53
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
機械及び装置 :4~22年
(2)無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法
2025/06/25 14:53

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