有価証券報告書-第115期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

4 固定資産の減価償却の方法
有形固定資産
定率法(ただし、建物(附属設備は除く。)は定額法)
なお、耐用年数は次のとおりであります。
建物 :2～50年
構築物 :2～60年
機械及び装置 :4～22年
無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
長期前払費用
均等償却
なお、償却期間については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。