減価償却累計額、金銭の信託、外部顧客への売上高 - 環境事業他5件
2007年3月
- 減価償却累計額
- -
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- 657億5000万
- 利益剰余金
- 1086億2700万
2008年3月
- 減価償却累計額
- -
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- 802億5000万
- 利益剰余金
- 1256億6600万
2009年3月
- 減価償却累計額
- -1億300万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- 950億5000万
- 利益剰余金
- 1175億8300万
2010年3月
- 減価償却累計額
- -2億2300万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- 880億5000万
- 利益剰余金
- 1231億1500万
2011年3月
- 減価償却累計額
- -4億300万
- 金銭の信託
- 302億5400万
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- 910億5000万
- 利益剰余金
- 1307億9100万
2012年3月
- 減価償却累計額
- -5億4900万
- 金銭の信託
- 264億3100万
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- 959億5000万
- 利益剰余金
- 1380億4000万
2013年3月
- 減価償却累計額
- -6億8500万
- 金銭の信託
- 54億2400万
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- 1023億5000万
- 利益剰余金
- 990億5800万
2014年3月
- 減価償却累計額
- -8億9500万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- 633億5000万
- 利益剰余金
- 1071億5500万
2015年3月
- 減価償却累計額
- -9億3600万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- 717億5000万
- 利益剰余金
- 392億8600万
2016年3月
- 減価償却累計額
- -10億4100万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- 115億7100万
- 利益剰余金
- -612億8100万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -13億2900万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- -
- 利益剰余金
- 725億1100万
2018年3月
- 減価償却累計額
- -17億5300万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- -
- 利益剰余金
- 907億5200万
2019年3月
- 減価償却累計額
- -22億3700万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- -
- 利益剰余金
- 1219億100万
2020年3月
- 減価償却累計額
- -23億7000万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- -
- 別途積立金
- -
- 利益剰余金
- 1376億6500万
2021年3月
- 減価償却累計額
- -24億3100万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 90億7600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- 71億400万
- 環境対策引当金
- 4000万
- 別途積立金
- -
- 利益剰余金
- 1573億3200万
2022年3月
- 減価償却累計額
- -33億200万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 99億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- 72億3200万
- 環境対策引当金
- 1400万
- 別途積立金
- -
- 利益剰余金
- 1805億3400万
2023年3月
- 減価償却累計額
- -41億2400万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 135億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- 70億1100万
- 環境対策引当金
- 500万
- 別途積立金
- -
- 利益剰余金
- 1848億5200万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -44億6300万
- 金銭の信託
- -
- 外部顧客への売上高 - 環境事業
- 70億2400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 全事業営業利益又は全事業営業損失（△） - 電子材料
- -
- 環境対策引当金
- 1400万
- 別途積立金
- -
- 利益剰余金
- 1974億1800万