減価償却累計額、資産の部 - その他、連結子会社の決算期変更に伴う増減他3件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
2011年3月
2012年3月
2013年3月
- 減価償却累計額
- -210億8600万
- 資産の部 - その他
- 265億6300万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2014年3月
- 減価償却累計額
- -213億6000万
- 資産の部 - その他
- 283億7400万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2015年3月
- 減価償却累計額
- -209億7400万
- 資産の部 - その他
- 282億6000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2016年3月
- 減価償却累計額
- -208億9000万
- 資産の部 - その他
- 438億2500万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -2500万
2017年3月
- 減価償却累計額
- -202億2200万
- 資産の部 - その他
- 426億9600万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2018年3月
- 減価償却累計額
- -197億4800万
- 資産の部 - その他
- 468億6200万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2019年3月
- 減価償却累計額
- -199億500万
- 資産の部 - その他
- 521億8000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- -
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2020年3月
- 減価償却累計額
- -200億2400万
- 資産の部 - その他
- 500億100万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- 5億2900万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2021年3月
- 減価償却累計額
- -199億9500万
- 資産の部 - その他
- 488億4100万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- 10億2800万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2022年3月
- 減価償却累計額
- -203億6800万
- 資産の部 - その他
- 605億9300万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- 2億4700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- 8億7400万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -
2023年3月
- 減価償却累計額
- -211億2500万
- 資産の部 - その他
- 709億9000万
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- 6億3100万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -3億1200万
2024年3月
- 減価償却累計額
- -206億7300万
- 資産の部 - その他
- -
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -3800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 解体撤去引当金
- 2億2400万
- 連結の範囲の変更を伴わない子会社株式の取得による支出
- -19億800万