4043 トクヤマ

時価

2127億円

PER 予

8.49倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.39%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

減価償却累計額、減損損失 - ライフアメニティー、自己株式の増減額（△は増加）他4件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	減損損失 - ライフアメニティー	自己株式の増減額（△は増加）	持分法の適用範囲の変動	貯蔵品	出向者労務費差額負担	1年内償還予定の社債
2008/03	-199億	-	-1.63億	-	17億	-	50億
2009/03	-202億赤拡	-	-2.31億赤拡	-	-	19.7億	150億 +200%
2010/03	-205億赤拡	-	-0.21億赤縮	0	-	20.9億 +6.3%	-
2011/03	-204億赤縮	-	-0.13億赤縮	-	-	18.8億 -10.2%	50億 -66.7%
2012/03	-207億赤拡	-	-0.03億赤縮	-	-	-	-
2013/03	-211億赤拡	-	-0.02億赤縮	-	-	-	-
2014/03	-214億赤拡	-	-0.97億赤拡	-	-	-	-
2015/03	-210億赤縮	-	-0.75億赤縮	-	-	-	50億 ±0%
2016/03	-209億赤縮	-	-0.06億赤縮	-	-	-	100億 +100%
2017/03	-202億赤縮	-	-0.07億赤拡	-	-	-	-
2018/03	-197億赤縮	-	-217億赤拡	-	-	-	-
2019/03	-199億赤拡	363百万	-3.08億赤縮	-	-	-	-
2020/03	-200億赤拡	-	-	-	-	-	-
2021/03	-200億赤縮	745百万 +105.2%	-0.4億赤縮	-	-	-	-
2022/03	-204億赤拡	-	-1.01億赤拡	-	-	-	-
2023/03	-211億赤拡	-	-0.03億赤縮	-	-	-	-
2024/03	-207億赤縮	-	-0.12億赤拡	-	-	-	-

2008年3月

減価償却累計額: -199億500万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1億6300万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: 16億9700万
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: 50億

2009年3月

減価償却累計額: -202億3600万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -2億3100万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: 19億7000万
1年内償還予定の社債: 150億

2010年3月

減価償却累計額: -205億4500万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -2100万
持分法の適用範囲の変動: 0
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: 20億9400万
1年内償還予定の社債: -

2011年3月

減価償却累計額: -203億9300万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1300万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: 18億8100万
1年内償還予定の社債: 50億

2012年3月

減価償却累計額: -206億8500万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -300万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -

2013年3月

減価償却累計額: -210億8600万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -200万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -

2014年3月

減価償却累計額: -213億6000万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -9700万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -

2015年3月

減価償却累計額: -209億7400万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -7500万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: 50億

2016年3月

減価償却累計額: -208億9000万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -600万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: 100億

2017年3月

減価償却累計額: -202億2200万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -700万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -

2018年3月

減価償却累計額: -197億4800万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -216億5000万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -

2019年3月

減価償却累計額: -199億500万
減損損失 - ライフアメニティー: 3億6300万
自己株式の増減額（△は増加）: -3億800万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -

2020年3月

減価償却累計額: -200億2400万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -

2021年3月

減価償却累計額: -199億9500万
減損損失 - ライフアメニティー: 7億4500万
自己株式の増減額（△は増加）: -4000万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -

2022年3月

減価償却累計額: -203億6800万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1億100万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -

2023年3月

減価償却累計額: -211億2500万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -300万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -

2024年3月

減価償却累計額: -206億7300万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1200万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
1年内償還予定の社債: -