4043 トクヤマ

時価

2107億円

PER 予

8.41倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.84倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

減価償却累計額、減損損失 - ライフアメニティー、自己株式の増減額（△は増加）他5件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却累計額	減損損失 - ライフアメニティー	自己株式の増減額（△は増加）	持分法の適用範囲の変動	貯蔵品	出向者労務費差額負担	その他	その他
2008/03	-199億	-	-1.63億	-	17億	-	162億	0.95億
2009/03	-202億赤拡	-	-2.31億赤拡	-	-	19.7億	219億 +35.2%	10.5億大幅増
2010/03	-205億赤拡	-	-0.21億赤縮	0	-	20.9億 +6.3%	168億 -23.4%	6.1億 -41.7%
2011/03	-204億赤縮	-	-0.13億赤縮	-	-	18.8億 -10.2%	125億 -25.6%	1.97億 -67.7%
2012/03	-207億赤拡	-	-0.03億赤縮	-	-	-	113億 -9.3%	1.89億 -4.1%
2013/03	-211億赤拡	-	-0.02億赤縮	-	-	-	99.7億 -12%	38.5億大幅増
2014/03	-214億赤拡	-	-0.97億赤拡	-	-	-	129億 +29.9%	0.49億 -98.7%
2015/03	-210億赤縮	-	-0.75億赤縮	-	-	-	121億 -6.8%	6.92億大幅増
2016/03	-209億赤縮	-	-0.06億赤縮	-	-	-	108億 -10.5%	2.64億 -61.8%
2017/03	-202億赤縮	-	-0.07億赤拡	-	-	-	72.8億 -32.6%	3.99億 +51.1%
2018/03	-197億赤縮	-	-217億赤拡	-	-	-	72億 -1.1%	3.98億 -0.3%
2019/03	-199億赤拡	363百万	-3.08億赤縮	-	-	-	70億 -2.8%	5.69億 +43%
2020/03	-200億赤拡	-	-	-	-	-	68.5億 -2.2%	2.34億 -58.9%
2021/03	-200億赤縮	745百万 +105.2%	-0.4億赤縮	-	-	-	66.1億 -3.4%	2.93億 +25.2%
2022/03	-204億赤拡	-	-1.01億赤拡	-	-	-	63.7億 -3.7%	2.24億 -23.5%
2023/03	-211億赤拡	-	-0.03億赤縮	-	-	-	62.7億 -1.6%	0.62億 -72.3%
2024/03	-207億赤縮	-	-0.12億赤拡	-	-	-	62.2億 -0.8%	-

2008年3月

減価償却累計額: -199億500万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1億6300万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: 16億9700万
出向者労務費差額負担: -
その他: 162億300万
その他: 9500万

2009年3月

減価償却累計額: -202億3600万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -2億3100万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: 19億7000万
その他: 219億600万
その他: 10億4600万

2010年3月

減価償却累計額: -205億4500万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -2100万
持分法の適用範囲の変動: 0
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: 20億9400万
その他: 167億8700万
その他: 6億1000万

2011年3月

減価償却累計額: -203億9300万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1300万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: 18億8100万
その他: 124億9600万
その他: 1億9700万

2012年3月

減価償却累計額: -206億8500万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -300万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 113億3100万
その他: 1億8900万

2013年3月

減価償却累計額: -210億8600万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -200万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 99億6900万
その他: 38億4800万

2014年3月

減価償却累計額: -213億6000万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -9700万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 129億4600万
その他: 4900万

2015年3月

減価償却累計額: -209億7400万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -7500万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 120億7100万
その他: 6億9200万

2016年3月

減価償却累計額: -208億9000万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -600万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 107億9900万
その他: 2億6400万

2017年3月

減価償却累計額: -202億2200万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -700万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 72億7500万
その他: 3億9900万

2018年3月

減価償却累計額: -197億4800万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -216億5000万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 71億9700万
その他: 3億9800万

2019年3月

減価償却累計額: -199億500万
減損損失 - ライフアメニティー: 3億6300万
自己株式の増減額（△は増加）: -3億800万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 69億9900万
その他: 5億6900万

2020年3月

減価償却累計額: -200億2400万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 68億4800万
その他: 2億3400万

2021年3月

減価償却累計額: -199億9500万
減損損失 - ライフアメニティー: 7億4500万
自己株式の増減額（△は増加）: -4000万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 66億1300万
その他: 2億9300万

2022年3月

減価償却累計額: -203億6800万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1億100万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 63億7000万
その他: 2億2400万

2023年3月

減価償却累計額: -211億2500万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -300万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 62億6900万
その他: 6200万

2024年3月

減価償却累計額: -206億7300万
減損損失 - ライフアメニティー: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1200万
持分法の適用範囲の変動: -
貯蔵品: -
出向者労務費差額負担: -
その他: 62億2000万
その他: -