4043 トクヤマ

時価

2127億円

PER 予

8.49倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.39%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

流動資産計、従業員数 - 特殊品、実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加他5件

【期間】

通期

年度	流動資産計	従業員数 - 特殊品	実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加	土地	製品補償損失引当金戻入額	株主資本以外の項目の当期変動額（純額）	為替換算調整勘定	長期前受金
2007/03	-	-	-	-	-	-	-1.3億	-
2008/03	1646億	-	-	322億	-	13.3億	1.55億黒転	81.7億
2009/03	1671億 +1.5%	-	-	317億 -1.7%	-	-9.07億赤転	-22億赤転	123億 +50.2%
2010/03	2243億 +34.2%	-	-	324億 +2.2%	-	0.5億黒転	-19.4億赤縮	96.2億 -21.6%
2011/03	2187億 -2.5%	-	-	350億 +8.2%	-	1.91億 +282%	-29.6億赤拡	72.7億 -24.4%
2012/03	2148億 -1.8%	-	-211百万	345億 -1.4%	40億	-2.61億赤転	-29.7億赤拡	31.9億 -56.1%
2013/03	1861億 -13.4%	-	-	329億 -4.8%	-	1.17億黒転	-10.2億赤縮	59.3億 +85.5%
2014/03	1916億 +3%	-	-	327億 -0.7%	-	-	27.1億黒転	-
2015/03	2440億 +27.3%	-	-	331億 +1.5%	-	-	42億 +54.8%	-
2016/03	2438億 -0.1%	-	-	313億 -5.5%	-	-	23.6億 -43.7%	-
2017/03	2467億 +1.2%	-	-	313億 -0.1%	-	-	15.3億 -35.3%	-
2018/03	1977億 -19.9%	-	-	310億 -0.9%	-	-	20.9億 +37%	-
2019/03	2029億 +2.7%	793	-	323億 +4.2%	-	-	16.7億 -20.1%	-
2020/03	2038億 +0.4%	-	-	334億 +3.3%	-	-	7.03億 -58%	-
2021/03	1998億 -2%	-	-	319億 -4.4%	-	-	21.7億 +208%	-
2022/03	2240億 +12.1%	-	-	321億 +0.7%	-	-	48.5億 +124%	-
2023/03	2537億 +13.3%	-	-	330億 +2.9%	-	-	56.3億 +16.1%	-
2024/03	2178億 -14.2%	-	-	331億 +0.3%	-	-	84.5億 +50%	-

2007年3月

流動資産計: -
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: -
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: -1億3000万
長期前受金: -

2008年3月

流動資産計: 1646億4900万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 322億700万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 13億3400万
為替換算調整勘定: 1億5500万
長期前受金: 81億6500万

2009年3月

流動資産計: 1671億3900万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 316億7300万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -9億700万
為替換算調整勘定: -22億300万
長期前受金: 122億6400万

2010年3月

流動資産計: 2242億7600万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 323億8300万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 5000万
為替換算調整勘定: -19億3800万
長期前受金: 96億1500万

2011年3月

流動資産計: 2186億9000万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 350億2500万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 1億9100万
為替換算調整勘定: -29億5800万
長期前受金: 72億7100万

2012年3月

流動資産計: 2147億9900万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -2億1100万
土地: 345億3700万
製品補償損失引当金戻入額: 40億
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -2億6100万
為替換算調整勘定: -29億6600万
長期前受金: 31億9400万

2013年3月

流動資産計: 1861億1400万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 328億9500万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: 1億1700万
為替換算調整勘定: -10億2300万
長期前受金: 59億2500万

2014年3月

流動資産計: 1916億2300万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 326億6700万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 27億1000万
長期前受金: -

2015年3月

流動資産計: 2439億7500万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 331億4900万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 41億9600万
長期前受金: -

2016年3月

流動資産計: 2437億6600万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 313億2700万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 23億6200万
長期前受金: -

2017年3月

流動資産計: 2466億6100万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 312億8900万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 15億2800万
長期前受金: -

2018年3月

流動資産計: 1976億5200万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 309億9500万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 20億9300万
長期前受金: -

2019年3月

流動資産計: 2029億3600万
従業員数 - 特殊品: 793
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 322億9600万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 16億7200万
長期前受金: -

2020年3月

流動資産計: 2038億4900万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 333億6300万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 7億300万
長期前受金: -

2021年3月

流動資産計: 1997億6000万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 319億300万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 21億6500万
長期前受金: -

2022年3月

流動資産計: 2239億5000万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 321億1200万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 48億4900万
長期前受金: -

2023年3月

流動資産計: 2536億8900万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 330億3300万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 56億3000万
長期前受金: -

2024年3月

流動資産計: 2177億7600万
従業員数 - 特殊品: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
土地: 331億1700万
製品補償損失引当金戻入額: -
株主資本以外の項目の当期変動額（純額）: -
為替換算調整勘定: 84億4600万
長期前受金: -