流動資産計、従業員数 - 特殊品、実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加他4件
- 【期間】
- 通期
2007年3月
2008年3月
- 流動資産計
- 1646億4900万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 322億700万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 13億3400万
- 為替換算調整勘定
- 1億5500万
2009年3月
- 流動資産計
- 1671億3900万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 316億7300万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -9億700万
- 為替換算調整勘定
- -22億300万
2010年3月
- 流動資産計
- 2242億7600万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 323億8300万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 5000万
- 為替換算調整勘定
- -19億3800万
2011年3月
- 流動資産計
- 2186億9000万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 350億2500万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 1億9100万
- 為替換算調整勘定
- -29億5800万
2012年3月
- 流動資産計
- 2147億9900万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -2億1100万
- 土地
- 345億3700万
- 製品補償損失引当金戻入額
- 40億
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -2億6100万
- 為替換算調整勘定
- -29億6600万
2013年3月
- 流動資産計
- 1861億1400万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 328億9500万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- 1億1700万
- 為替換算調整勘定
- -10億2300万
2014年3月
- 流動資産計
- 1916億2300万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 326億6700万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 27億1000万
2015年3月
- 流動資産計
- 2439億7500万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 331億4900万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 41億9600万
2016年3月
- 流動資産計
- 2437億6600万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 313億2700万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 23億6200万
2017年3月
- 流動資産計
- 2466億6100万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 312億8900万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 15億2800万
2018年3月
- 流動資産計
- 1976億5200万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 309億9500万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 20億9300万
2019年3月
- 流動資産計
- 2029億3600万
- 従業員数 - 特殊品
- 793
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 322億9600万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 16億7200万
2020年3月
- 流動資産計
- 2038億4900万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 333億6300万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 7億300万
2021年3月
- 流動資産計
- 1997億6000万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 319億300万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 21億6500万
2022年3月
- 流動資産計
- 2239億5000万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 321億1200万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 48億4900万
2023年3月
- 流動資産計
- 2536億8900万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 330億3300万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 56億3000万
2024年3月
- 流動資産計
- 2177億7600万
- 従業員数 - 特殊品
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 土地
- 331億1700万
- 製品補償損失引当金戻入額
- -
- 株主資本以外の項目の当期変動額（純額）
- -
- 為替換算調整勘定
- 84億4600万