流動資産計、長期借入金の返済による支出、持分法の適用範囲の変動他3件
2008年3月
- 流動資産計
- 1646億4900万
- 長期借入金の返済による支出
- -93億8100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- -
2009年3月
- 流動資産計
- 1671億3900万
- 長期借入金の返済による支出
- -138億8900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- -
2010年3月
- 流動資産計
- 2242億7600万
- 長期借入金の返済による支出
- -40億4500万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 新株の発行
- 234億8300万
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- -
2011年3月
- 流動資産計
- 2186億9000万
- 長期借入金の返済による支出
- -40億5700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 1億2600万
2012年3月
- 流動資産計
- 2147億9900万
- 長期借入金の返済による支出
- -82億3700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 1億2400万
2013年3月
- 流動資産計
- 1861億1400万
- 長期借入金の返済による支出
- -125億3000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 1億5600万
2014年3月
- 流動資産計
- 1916億2300万
- 長期借入金の返済による支出
- -226億2300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 1億3100万
2015年3月
- 流動資産計
- 2439億7500万
- 長期借入金の返済による支出
- -412億8600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 9100万
2016年3月
- 流動資産計
- 2437億6600万
- 長期借入金の返済による支出
- -311億7500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 8500万
2017年3月
- 流動資産計
- 2466億6100万
- 長期借入金の返済による支出
- -172億9700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 2億8700万
2018年3月
- 流動資産計
- 1976億5200万
- 長期借入金の返済による支出
- -503億8400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- 1億7500万
- 環境対策引当金
- 2億5300万
2019年3月
- 流動資産計
- 2029億3600万
- 長期借入金の返済による支出
- -765億1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 2億2200万
2020年3月
- 流動資産計
- 2038億4900万
- 長期借入金の返済による支出
- -127億3900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 1億9600万
2021年3月
- 流動資産計
- 1997億6000万
- 長期借入金の返済による支出
- -158億5700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 1億3700万
2022年3月
- 流動資産計
- 2239億5000万
- 長期借入金の返済による支出
- -91億5000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 1億1800万
2023年3月
- 流動資産計
- 2536億8900万
- 長期借入金の返済による支出
- -208億2700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- 5億4300万
- 環境対策引当金
- 9000万
2024年3月
- 流動資産計
- 2177億7600万
- 長期借入金の返済による支出
- -613億9600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 新株の発行
- -
- 抱合せ株式消滅差益
- -
- 環境対策引当金
- 6700万