流動資産計、長期借入金の返済による支出、災害損失引当金他2件
2008年3月
- 流動資産計
- 1646億4900万
- 長期借入金の返済による支出
- -93億8100万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2009年3月
- 流動資産計
- 1671億3900万
- 長期借入金の返済による支出
- -138億8900万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2010年3月
- 流動資産計
- 2242億7600万
- 長期借入金の返済による支出
- -40億4500万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2011年3月
- 流動資産計
- 2186億9000万
- 長期借入金の返済による支出
- -40億5700万
- 災害損失引当金
- 1億5300万
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2012年3月
- 流動資産計
- 2147億9900万
- 長期借入金の返済による支出
- -82億3700万
- 災害損失引当金
- 600万
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2013年3月
- 流動資産計
- 1861億1400万
- 長期借入金の返済による支出
- -125億3000万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -
2014年3月
- 流動資産計
- 1916億2300万
- 長期借入金の返済による支出
- -226億2300万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 6億2900万
2015年3月
- 流動資産計
- 2439億7500万
- 長期借入金の返済による支出
- -412億8600万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- 4億4200万
2016年3月
- 流動資産計
- 2437億6600万
- 長期借入金の返済による支出
- -311億7500万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -4億3100万
2017年3月
- 流動資産計
- 2466億6100万
- 長期借入金の返済による支出
- -172億9700万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -2億9000万
2018年3月
- 流動資産計
- 1976億5200万
- 長期借入金の返済による支出
- -503億8400万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -4億8500万
2019年3月
- 流動資産計
- 2029億3600万
- 長期借入金の返済による支出
- -765億1200万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -7億6100万
2020年3月
- 流動資産計
- 2038億4900万
- 長期借入金の返済による支出
- -127億3900万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- 384
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -7億900万
2021年3月
- 流動資産計
- 1997億6000万
- 長期借入金の返済による支出
- -158億5700万
- 災害損失引当金
- 1700万
- 従業員数 - 化成品
- 376
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -6900万
2022年3月
- 流動資産計
- 2239億5000万
- 長期借入金の返済による支出
- -91億5000万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- 363
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -1億2100万
2023年3月
- 流動資産計
- 2536億8900万
- 長期借入金の返済による支出
- -208億2700万
- 災害損失引当金
- 1500万
- 従業員数 - 化成品
- 340
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -4億5800万
2024年3月
- 流動資産計
- 2177億7600万
- 長期借入金の返済による支出
- -613億9600万
- 災害損失引当金
- -
- 従業員数 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額(△は増加)
- -1億9000万