4043 トクヤマ

時価

2108億円

PER 予

8.42倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.84倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.42%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

設備売却原価、資産除去債務、過年度法人税等戻入額他3件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	設備売却原価	資産除去債務	過年度法人税等戻入額	有形固定資産の取得による支出	製品保証引当金	持分法の適用範囲の変動
2008/03	-	-	-	-276億	-	-
2009/03	-	-	-	-556億赤拡	-	-
2010/03	-	-	-346百万	-347億赤縮	89百万	0
2011/03	-	-	-	-217億赤縮	81百万 -9%	-
2012/03	-	4百万	-	-442億赤拡	126百万 +55.6%	-
2013/03	-	5百万 +25%	-	-340億赤縮	94百万 -25.4%	-
2014/03	-	5百万 ±0%	-	-299億赤縮	132百万 +40.4%	-
2015/03	-	5百万 ±0%	-	-325億赤拡	132百万 ±0%	-
2016/03	-	6百万 +20%	-	-143億赤縮	85百万 -35.6%	-
2017/03	-	6百万 ±0%	-	-167億赤拡	81百万 -4.7%	-
2018/03	-	5百万 -16.7%	-	-155億赤縮	98百万 +21%	-
2019/03	-	6百万 +20%	-	-168億赤拡	137百万 +39.8%	-
2020/03	-	6百万 ±0%	-	-197億赤拡	84百万 -38.7%	-
2021/03	562百万	56百万 +833.3%	-	-238億赤拡	95百万 +13.1%	-
2022/03	-	57百万 +1.8%	-	-319億赤拡	73百万 -23.2%	-
2023/03	-	11百万 -80.7%	-	-319億赤拡	72百万 -1.4%	-
2024/03	-	19百万 +72.7%	-	-316億赤縮	77百万 +6.9%	-

2008年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: -
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -275億9300万
製品保証引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: -
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -555億5000万
製品保証引当金: -
持分法の適用範囲の変動: -

2010年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: -
過年度法人税等戻入額: -3億4600万
有形固定資産の取得による支出: -347億600万
製品保証引当金: 8900万
持分法の適用範囲の変動: 0

2011年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: -
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -217億2800万
製品保証引当金: 8100万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 400万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -442億3600万
製品保証引当金: 1億2600万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 500万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -339億7000万
製品保証引当金: 9400万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 500万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -299億700万
製品保証引当金: 1億3200万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 500万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -324億7000万
製品保証引当金: 1億3200万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 600万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -143億3400万
製品保証引当金: 8500万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 600万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -166億9300万
製品保証引当金: 8100万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 500万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -155億2600万
製品保証引当金: 9800万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 600万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -167億6500万
製品保証引当金: 1億3700万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 600万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -197億600万
製品保証引当金: 8400万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

設備売却原価: 5億6200万
資産除去債務: 5600万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -238億
製品保証引当金: 9500万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 5700万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -318億8700万
製品保証引当金: 7300万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 1100万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -319億1600万
製品保証引当金: 7200万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

設備売却原価: -
資産除去債務: 1900万
過年度法人税等戻入額: -
有形固定資産の取得による支出: -315億9100万
製品保証引当金: 7700万
持分法の適用範囲の変動: -