設備売却原価、資産除去債務、過年度法人税等戻入額他4件
2008年3月
2009年3月
2010年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- -
- 過年度法人税等戻入額
- -3億4600万
- 有形固定資産の取得による支出
- -347億600万
- 製品保証引当金
- 8900万
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2011年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- -
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -217億2800万
- 製品保証引当金
- 8100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2012年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 400万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -442億3600万
- 製品保証引当金
- 1億2600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2013年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 500万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -339億7000万
- 製品保証引当金
- 9400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2014年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 500万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -299億700万
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2015年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 500万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -324億7000万
- 製品保証引当金
- 1億3200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2016年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 600万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -143億3400万
- 製品保証引当金
- 8500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2017年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 600万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -166億9300万
- 製品保証引当金
- 8100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2018年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 500万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -155億2600万
- 製品保証引当金
- 9800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2019年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 600万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -167億6500万
- 製品保証引当金
- 1億3700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2020年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 600万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -197億600万
- 製品保証引当金
- 8400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- 32億3200万
2021年3月
- 設備売却原価
- 5億6200万
- 資産除去債務
- 5600万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -238億
- 製品保証引当金
- 9500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- 34億300万
2022年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 5700万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -318億8700万
- 製品保証引当金
- 7300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2023年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 1100万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -319億1600万
- 製品保証引当金
- 7200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -
2024年3月
- 設備売却原価
- -
- 資産除去債務
- 1900万
- 過年度法人税等戻入額
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -315億9100万
- 製品保証引当金
- 7700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 研究開発費 - ライフアメニティー
- -