未払法人税等、退職給付に係る負債の増減額、株式給付引当金他5件
2008年3月
2009年3月
- 未払法人税等
- 42億1300万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- 71億2500万
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 196億3600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2010年3月
- 未払法人税等
- 14億400万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- 47億4300万
- 関係会社株式売却損
- 1800万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 192億5000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2011年3月
- 未払法人税等
- 31億4200万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- 58億2100万
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 132億2100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2012年3月
- 未払法人税等
- 11億1200万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- 58億5000万
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 24億4300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2013年3月
- 未払法人税等
- 9億4800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- 79億9000万
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 12億7600万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2014年3月
- 未払法人税等
- 18億6500万
- 退職給付に係る負債の増減額
- 1億1800万
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- 7800万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 8億4200万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -18億4200万
2015年3月
- 未払法人税等
- 13億1800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- 800万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 5億7400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2016年3月
- 未払法人税等
- 118億8800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 3億8400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2017年3月
- 未払法人税等
- 13億3500万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 3億1800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2018年3月
- 未払法人税等
- 36億8800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 2億6100万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2019年3月
- 未払法人税等
- 38億1600万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- 4800万
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- 21
- 製品補償損失引当金
- 2億6000万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2020年3月
- 未払法人税等
- 28億9600万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- 8600万
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 1億5800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2021年3月
- 未払法人税等
- 23億7500万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- -
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 1億2400万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2022年3月
- 未払法人税等
- 21億5700万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- 3300万
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 8800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2023年3月
- 未払法人税等
- 12億3100万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- 3700万
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- -
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 4800万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -
2024年3月
- 未払法人税等
- 31億9500万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- 株式給付引当金
- 5300万
- 当期商品仕入高
- -
- 関係会社株式売却損
- 2500万
- 平均臨時雇用人員 - 特殊品
- -
- 製品補償損失引当金
- 1300万
- 会計方針の変更による累積的影響額
- -