未払法人税等、退職給付に係る負債の増減額、Provision Of Reserve For Reduction Entry1他5件
2008年3月
- 未払法人税等
- 29億6300万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -
- 長期借入れによる収入
- 49億6600万
- 業務受託費用
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- -43億2700万
2009年3月
- 未払法人税等
- 42億1300万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -1600万
- 長期借入れによる収入
- 462億5300万
- 業務受託費用
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- -17億700万
2010年3月
- 未払法人税等
- 14億400万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -100万
- 長期借入れによる収入
- 87億4200万
- 業務受託費用
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- 200万
2011年3月
- 未払法人税等
- 31億4200万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -100万
- 長期借入れによる収入
- 88億7200万
- 業務受託費用
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- 7億1400万
2012年3月
- 未払法人税等
- 11億1200万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -100万
- 長期借入れによる収入
- 174億6500万
- 業務受託費用
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- -2億8800万
2013年3月
- 未払法人税等
- 9億4800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -400万
- 長期借入れによる収入
- 507億2900万
- 業務受託費用
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- -12億7700万
2014年3月
- 未払法人税等
- 18億6500万
- 退職給付に係る負債の増減額
- 1億1800万
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -
- 長期借入れによる収入
- 688億2900万
- 業務受託費用
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- -2億6000万
2015年3月
- 未払法人税等
- 13億1800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -
- 長期借入れによる収入
- 843億1100万
- 業務受託費用
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- 4億5000万
2016年3月
- 未払法人税等
- 118億8800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -
- 長期借入れによる収入
- 46億3100万
- 業務受託費用
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- 3億2200万
2017年3月
- 未払法人税等
- 13億3500万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -
- 長期借入れによる収入
- 31億1600万
- 業務受託費用
- -
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- -3億8100万
2018年3月
- 未払法人税等
- 36億8800万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -
- 長期借入れによる収入
- 101億2000万
- 業務受託費用
- 8億5600万
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- 14億3300万
2019年3月
- 未払法人税等
- 38億1600万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -
- 長期借入れによる収入
- 597億1300万
- 業務受託費用
- 6億8500万
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- -6億9300万
2020年3月
- 未払法人税等
- 28億9600万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -
- 長期借入れによる収入
- 10億9200万
- 業務受託費用
- 6億7600万
- 従業員数 - 電子材料
- -
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- -
2021年3月
2022年3月
- 未払法人税等
- 21億5700万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -
- 長期借入れによる収入
- 62億1800万
- 業務受託費用
- 4億1000万
- 従業員数 - 電子材料
- 1,021
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- -
2023年3月
- 未払法人税等
- 12億3100万
- 退職給付に係る負債の増減額
- -
- Provision Of Reserve For Reduction Entry1
- -
- 自己株式の処分
- -
- 長期借入れによる収入
- 515億400万
- 業務受託費用
- 6億8400万
- 従業員数 - 電子材料
- 1,127
- その他の引当金の増減額(△は減少)
- -