その他の流動負債の増減額(△は減少)、原材料、減損損失 - 化成品他7件
2008年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- -4億1100万
- 原材料
- 39億800万
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 固定資産賃貸料
- 8億3800万
2009年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- -1億3500万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 181億5400万
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 固定資産賃貸料
- 8億7000万
2010年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- 29億1800万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 182億4900万
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -
- 固定資産賃貸料
- 8億6600万
2011年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- -21億7600万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 119億6200万
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3800万
- 固定資産賃貸料
- 8億5400万
2012年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- 63億300万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 15億5300万
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -2000万
- 固定資産賃貸料
- 8億5400万
2013年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- 15億4400万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- 3億8900万
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- 2億8000万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億7100万
- 固定資産賃貸料
- 9億9100万
2014年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- -12億9000万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- 2億3100万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 3億9200万
- 固定資産賃貸料
- -
2015年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- 8億800万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- 11億100万
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- 1億7800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億8900万
- 固定資産賃貸料
- -
2016年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- -1億3000万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- 5700万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億5000万
- 固定資産賃貸料
- -
2017年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- -8億1500万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- 1億2800万
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- 6800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3800万
- 固定資産賃貸料
- -
2018年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- 16億7300万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- 38億3400万
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- 3300万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 1億7000万
- 固定資産賃貸料
- 4億5000万
2019年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- -4億300万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- 4800万
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億3900万
- 固定資産賃貸料
- 6億4900万
2020年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- 7億5200万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- -
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -5600万
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- -1億
- 固定資産賃貸料
- 5億3100万
2021年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- 11億9000万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- 4000万
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -1億2500万
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 4300万
- 固定資産賃貸料
- 5億8700万
2022年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- -19億2800万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- 1400万
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 5100万
- 固定資産賃貸料
- -
2023年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- 30億7400万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- 500万
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -500万
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億3900万
- 固定資産賃貸料
- 5億9100万
2024年3月
- その他の流動負債の増減額(△は減少)
- 13億700万
- 原材料
- -
- 減損損失 - 化成品
- -
- 環境対策引当金
- 1400万
- 子会社事業譲渡益
- -
- 関係会社事業損失引当金
- -
- 段階取得に係る差損益(△は益)
- -
- 退職給付費用
- -
- 持分法適用会社に対する持分相当額
- 2億100万
- 固定資産賃貸料
- 6億1600万