売上高
連結
- 2008年3月31日
- 3074億5300万
- 2009年3月31日 -2.1%
- 3009億9900万
- 2010年3月31日 -9.25%
- 2731億5400万
- 2011年3月31日 +6.09%
- 2897億8600万
- 2012年3月31日 -2.56%
- 2823億8100万
- 2013年3月31日 -8.41%
- 2586億3200万
- 2014年3月31日 +11.1%
- 2873億3000万
- 2015年3月31日 +5.14%
- 3020億8500万
- 2016年3月31日 +1.67%
- 3071億1500万
- 2017年3月31日 -2.61%
- 2991億600万
- 2018年3月31日 +2.99%
- 3080億6100万
- 2019年3月31日 +5.39%
- 3246億6100万
- 2020年3月31日 -2.64%
- 3160億9600万
- 2021年3月31日 -4.33%
- 3024億700万
- 2022年3月31日 -2.84%
- 2938億3000万
- 2023年3月31日 +19.73%
- 3517億9000万
- 2024年3月31日 -2.79%
- 3419億9000万
個別
- 2008年3月31日
- 2061億6100万
- 2009年3月31日 -1.71%
- 2026億4200万
- 2010年3月31日 -7.27%
- 1879億1100万
- 2011年3月31日 +5.24%
- 1977億6600万
- 2012年3月31日 -6.41%
- 1850億9900万
- 2013年3月31日 -11.29%
- 1642億700万
- 2014年3月31日 +8.32%
- 1778億6300万
- 2015年3月31日 +3.47%
- 1840億4300万
- 2016年3月31日 +0.39%
- 1847億5500万
- 2017年3月31日 -6.33%
- 1730億5500万
- 2018年3月31日 +8.93%
- 1885億100万
- 2019年3月31日 +3.57%
- 1952億3300万
- 2020年3月31日 -3.05%
- 1892億7100万
- 2021年3月31日 -4.4%
- 1809億4600万
- 2022年3月31日 +19.03%
- 2153億7400万
- 2023年3月31日 +21.07%
- 2607億6300万
- 2024年3月31日 -6.66%
- 2434億200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2024/06/26 10:41
(注)役員報酬BIP信託が保有する当社株式については自己株式として計上しています。また、1株当たり四半期(当期)純利益金額の算定上、当該株式数を期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めています。(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 84,886 166,105 250,255 341,990 税金等調整前四半期(当期)純利益金額(百万円) 6,263 9,438 17,283 25,856 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度より、報告セグメントの名称を見直し、「電子材料」から「電子先端材料」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。なお、前連結会計年度のセグメント情報についても変更後の名称で記載しております。2024/06/26 10:41
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。 - #3 セグメント表の脚注(連結)
- 売上高は、その他の収益の額に重要性がないことから、顧客との契約から生じる収益とその他の収益に区分して表示しておりません。2024/06/26 10:41
- #4 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2024/06/26 10:41
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しております。 - #5 会計方針に関する事項(連結)
- ヘ 製品保証引当金2024/06/26 10:41
臨床検査情報システム及び検体検査自動化システムにおける両製品の無償保証期間中に発生する対応費用(無償保証対応費用)について過去の実績率(売上高に対する費用の支出割合)に基づき、費用見込額を計上しております。
ト 損害賠償損失引当金 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一です。
セグメント間の内部売上高又は振替高は市場実勢価格に基づいております。
報告セグメントの利益又は損失は、営業利益をベースとした数値です。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
当該変更により、従来の方法によった場合と比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「化成品」において821百万円、「セメント」において979百万円、「電子先端材料」において530百万円、「ライフサイエンス」において191百万円、「環境事業」において105百万円、「その他」において218百万円それぞれ増加しております。全社費用を加味したセグメント利益の増加額合計は3,311百万円です。2024/06/26 10:41 - #7 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2024/06/26 10:41
- #8 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- (1)当社の連結総資産の2%以上の融資残高をもつ金融機関2024/06/26 10:41
(2)当該取引先の支払金額が当社の連結売上高の2%以上を占める場合の当該取引先
C)当社を主要な取引先とする者、又はその業務執行者、もしくは過去3年間にその経歴がある者。ただし、当社を主要な取引先とする者とは、当社の支払金額が当該取引先の連結売上高の2%以上を占める場合の当該取引先をいう。 - #9 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 最終年度における達成目標は以下のとおりです。2024/06/26 10:41
なお、当該将来に関する事項については、その作成時点での予想や一定の前提に基づいており、その達成及び将来の業績について保証するものではありません。指標 2023年度(実績) 2025年度(計画) 達成に向けたポイント 売上高 3,419億円 4,000億円 事業ポートフォリオ転換注力コストインフレ反映により計画値を修正 営業利益 256億円 450億円 2025年度に向け伸長償却方法変更により修正
(4)トクヤマの価値創造プロセス - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経済環境のもと、当社は中期経営計画2025の重点課題である「事業ポートフォリオの転換」 「地球温暖化防止への貢献」「CSR経営の推進」に取り組んでまいりました。2024/06/26 10:41
業績につきましては、半導体市場の低迷により、半導体関連製品の販売が低調に推移したことや、株式会社エクセルシャノンの株式の一部譲渡に伴う連結除外等により売上高は減少しましたが、セメント、化学品の国内販売価格修正や製造コストの改善が進んだこと等により、増益となりました。
(売上高)(単位:百万円) 売上高 営業利益 経常利益 親会社株主に帰属する当期純利益 2024年3月期 341,990 25,637 26,292 17,751 - #11 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 1 関係会社との取引に係るものが、次のとおり含まれております。2024/06/26 10:41
前事業年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日) 売上高 89,284 百万円 85,034 百万円 仕入高 24,445 17,095 - #12 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
- ※1 顧客との契約から生じる収益2024/06/26 10:41
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。