全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - セメント
連結
- 2013年12月31日
- 47億7300万
- 2014年12月31日 -26.04%
- 35億3000万
- 2015年12月31日 +17.03%
- 41億3100万
- 2016年12月31日 +51.8%
- 62億7100万
- 2017年12月31日 -41.7%
- 36億5600万
- 2018年12月31日 -39.22%
- 22億2200万
- 2019年12月31日 +18.32%
- 26億2900万
- 2020年12月31日 +47.58%
- 38億8000万
- 2021年12月31日
- -10億8700万
- 2022年12月31日 -166.61%
- -28億9800万
- 2023年12月31日
- 47億6900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- (会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法へ変更しております。2024/02/09 9:15
当該変更により、従来の方法によった場合と比べて、当第3四半期連結累計期間のセグメント利益は、「化成品」において571百万円、「セメント」において684百万円、「電子先端材料」において334百万円、「ライフサイエンス」において119百万円、「環境事業」において81百万円、「その他」において158百万円それぞれ増加しております。全社費用を加味したセグメント利益の増加額合計は2,245百万円です。
3.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報 - #2 報告セグメントの変更等に関する事項(連結)
- 告セグメントの変更等に関する事項
(報告セグメントの名称の変更)
第1四半期連結会計期間より、報告セグメントの名称を見直し、「電子材料」から「電子先端材料」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。なお、前第3四半期連結累計期間のセグメント情報についても変更後の名称で記載しております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、従来、当社及び国内連結子会社は、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、第1四半期連結会計期間より定額法へ変更しております。
当該変更により、従来の方法によった場合と比べて、当第3四半期連結累計期間のセグメント利益は、「化成品」において571百万円、「セメント」において684百万円、「電子先端材料」において334百万円、「ライフサイエンス」において119百万円、「環境事業」において81百万円、「その他」において158百万円それぞれ増加しております。全社費用を加味したセグメント利益の増加額合計は2,245百万円です。2024/02/09 9:15 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (売上高)2024/02/09 9:15
セメントの販売価格上昇や、ヘルスケア関連製品の販売が堅調だったものの、半導体市場の減速により半導体関連製品の販売が軟調に推移したこと等により、前年同期より8,754百万円減少し、250,255百万円(前年同期比3.4%減)となりました。
(売上原価)