4043 トクヤマ

時価

2145億円

PER 予

8.56倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.86倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.36%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

その他、その他、繰延税金資産他3件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	その他	その他	繰延税金資産	持分法の適用範囲の変動	従業員数 - ライフアメニティー	連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）
2008/03	87.6億	94.9億	-	-	-	-
2009/03	99.1億 +13.2%	130億 +36.7%	-	-	-	-
2010/03	108億 +8.7%	146億 +12.6%	-	0	-	-
2011/03	335億 +210.7%	269億 +83.9%	-	-	-	-
2012/03	195億 -41.7%	315億 +17.5%	-	-	-	-
2013/03	137億 -29.7%	151億 -52.3%	-	-	-	-
2014/03	62.6億 -54.3%	282億 +87%	-	-	-	-
2015/03	40.2億 -35.9%	232億 -17.7%	-	-	-	-8百万
2016/03	41.9億 +4.4%	231億 -0.4%	-	-	-	-
2017/03	32.2億 -23.1%	163億 -29.2%	-	-	-	-
2018/03	31.6億 -1.8%	159億 -2.9%	-	-	-	-
2019/03	36.2億 +14.5%	177億 +11.4%	211億	-	1,642	-
2020/03	43.8億 +21%	205億 +16.2%	192億 -9.1%	-	-	-
2021/03	48.5億 +10.8%	201億 -2.3%	164億 -14.4%	-	-	-
2022/03	50.8億 +4.6%	186億 -7.4%	211億 +28.7%	-	-	-
2023/03	47.8億 -5.9%	241億 +29.8%	194億 -8%	-	-	-
2024/03	45.2億 -5.3%	211億 -12.7%	148億 -23.6%	-	-	-

2008年3月

その他: 87億5700万
その他: 94億8600万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2009年3月

その他: 99億1000万
その他: 129億7100万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2010年3月

その他: 107億7400万
その他: 146億400万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: 0
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2011年3月

その他: 334億7200万
その他: 268億5200万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2012年3月

その他: 195億300万
その他: 315億4900万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2013年3月

その他: 137億1000万
その他: 150億6300万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2014年3月

その他: 62億6400万
その他: 281億7300万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2015年3月

その他: 40億1500万
その他: 231億8600万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -800万

2016年3月

その他: 41億9000万
その他: 230億9300万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2017年3月

その他: 32億2100万
その他: 163億4600万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2018年3月

その他: 31億6200万
その他: 158億7000万
繰延税金資産: -
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2019年3月

その他: 36億2100万
その他: 176億8000万
繰延税金資産: 210億9100万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: 1,642
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2020年3月

その他: 43億8200万
その他: 205億4500万
繰延税金資産: 191億6400万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2021年3月

その他: 48億5400万
その他: 200億7900万
繰延税金資産: 164億700万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2022年3月

その他: 50億7700万
その他: 185億8700万
繰延税金資産: 211億1100万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2023年3月

その他: 47億7700万
その他: 241億2900万
繰延税金資産: 194億1600万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -

2024年3月

その他: 45億2200万
その他: 210億6100万
繰延税金資産: 148億3400万
持分法の適用範囲の変動: -
従業員数 - ライフアメニティー: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -