4043 トクヤマ

時価

2116億円

PER 予

8.45倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.41%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

製品保証引当金、借入費用、自己株式の増減額（△は増加）他4件

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	製品保証引当金	借入費用	自己株式の増減額（△は増加）	固定資産計	持分法の適用範囲の変動	連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）	平均臨時雇用人員 - セメント
2008/03	-	-	-1.63億	2186億	-	-	-
2009/03	-	-	-2.31億赤拡	2365億 +8.2%	-	-	-
2010/03	89百万	-	-0.21億赤縮	2286億 -3.3%	0	-	-
2011/03	81百万 -9%	-	-0.13億赤縮	2560億 +12%	-	-	-
2012/03	126百万 +55.6%	-	-0.03億赤縮	2864億 +11.9%	-	-	-
2013/03	94百万 -25.4%	-	-0.02億赤縮	3321億 +16%	-	-	-
2014/03	132百万 +40.4%	-	-0.97億赤拡	3847億 +15.8%	-	-	-
2015/03	132百万 ±0%	-	-0.75億赤縮	3106億 -19.3%	-	-	-
2016/03	85百万 -35.6%	-	-0.06億赤縮	1576億 -49.3%	-	-	-
2017/03	81百万 -4.7%	-	-0.07億赤拡	1778億 +12.8%	-	-	-
2018/03	98百万 +21%	-	-217億赤拡	1643億 -7.6%	-	-	-
2019/03	137百万 +39.8%	884百万	-3.08億赤縮	1767億 +7.5%	-	-	-
2020/03	84百万 -38.7%	-	-	1796億 +1.6%	-	-	26
2021/03	95百万 +13.1%	-	-0.4億赤縮	1870億 +4.1%	-	-	25 -3.85%
2022/03	73百万 -23.2%	-	-1.01億赤拡	2093億 +11.9%	-	870百万	27 +8%
2023/03	72百万 -1.4%	-	-0.03億赤縮	2247億 +7.4%	-	-	28 +3.7%
2024/03	77百万 +6.9%	-	-0.12億赤拡	2396億 +6.6%	-	-27百万赤転	21 -25%

2008年3月

製品保証引当金: -
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1億6300万
固定資産計: 2186億1400万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2009年3月

製品保証引当金: -
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -2億3100万
固定資産計: 2364億7300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2010年3月

製品保証引当金: 8900万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -2100万
固定資産計: 2286億1700万
持分法の適用範囲の変動: 0
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2011年3月

製品保証引当金: 8100万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1300万
固定資産計: 2560億1800万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2012年3月

製品保証引当金: 1億2600万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -300万
固定資産計: 2863億8100万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2013年3月

製品保証引当金: 9400万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -200万
固定資産計: 3321億3700万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2014年3月

製品保証引当金: 1億3200万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -9700万
固定資産計: 3846億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2015年3月

製品保証引当金: 1億3200万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -7500万
固定資産計: 3105億5200万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2016年3月

製品保証引当金: 8500万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -600万
固定資産計: 1575億7500万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2017年3月

製品保証引当金: 8100万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -700万
固定資産計: 1777億7100万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2018年3月

製品保証引当金: 9800万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -216億5000万
固定資産計: 1642億9700万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2019年3月

製品保証引当金: 1億3700万
借入費用: 8億8400万
自己株式の増減額（△は増加）: -3億800万
固定資産計: 1766億9300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: -

2020年3月

製品保証引当金: 8400万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -
固定資産計: 1795億9700万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: 26

2021年3月

製品保証引当金: 9500万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -4000万
固定資産計: 1870億3400万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: 25

2022年3月

製品保証引当金: 7300万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1億100万
固定資産計: 2092億5900万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: 8億7000万
平均臨時雇用人員 - セメント: 27

2023年3月

製品保証引当金: 7200万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -300万
固定資産計: 2246億5300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -
平均臨時雇用人員 - セメント: 28

2024年3月

製品保証引当金: 7700万
借入費用: -
自己株式の増減額（△は増加）: -1200万
固定資産計: 2395億8300万
持分法の適用範囲の変動: -
連結子会社の決算期変更に伴う現金及び現金同等物の増減額（△は減少）: -2700万
平均臨時雇用人員 - セメント: 21