- 4043
- 2026/08/27
- 時価
- 2902億円
- PER 予
- 11.14倍
- 2010年以降
- 赤字-35.54倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.01倍
- 2010年以降
- 0.21-2.18倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.28%
- ROE 予
- 9.06%
- ROA 予
- 4.5%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2019年3月31日
- 1766億9300万
- 2020年3月31日 +1.64%
- 1795億9700万
個別
- 2019年3月31日
- 1441億9900万
- 2020年3月31日 +2.78%
- 1482億500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 4 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれております。2020/06/25 10:51
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
当連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、海外販売会社、運送業、不動産業等を含んでおります。
2 調整額は以下のとおりです。
(1) セグメント利益の調整額は、報告セグメントに帰属しない基礎研究開発に係る費用及びセグメント間取引消去額等です。
(2) セグメント資産の調整額は、各報告セグメントに配分していない全社資産137,395百万円が含まれております。
3 セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
4 減価償却費には、長期前払費用の償却額が含まれております。
5 有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。2020/06/25 10:51 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物ならびに2016年4月1日以降に取得した構築物…定額法
その他 …定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3~50年
構築物 3~75年
機械及び装置 2~20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権 …生産高比例法
その他 …定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用して
おります。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 10:51 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は次のとおりです。
2020/06/25 10:51前連結会計年度
(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)建物及び構築物 0 百万円 0 百万円 機械装置及び運搬具 8 4 工具、器具及び備品 1 0 土地 0 13 計 10 19 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は次のとおりです。
2020/06/25 10:51前連結会計年度
(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)当連結会計年度
(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)建物及び構築物 6 百万円 - 百万円 機械装置及び運搬具 22 16 工具、器具及び備品 3 1 土地 13 5 その他 2 - 計 47 23 - #6 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2020/06/25 10:51 - #7 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- また、圧縮記帳対象建物及び構築物を除却した結果、圧縮記帳累計額が4百万円減少し、圧縮記帳対象機械装置及び運搬具を除却した結果、圧縮記帳累計額が149百万円減少し、圧縮記帳対象工具、器具及び備品を除却した結果、圧縮記帳累計額が1百万円減少しております。2020/06/25 10:51
なお、固定資産に係る補助金等の受入れによる圧縮記帳累計額は、次のとおりです。
前連結会計年度(2019年3月31日) 当連結会計年度(2020年3月31日) 工具、器具及び備品 164 163 無形固定資産その他 4 4 合計 4,382 4,417 - #8 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2020/06/25 10:51
(単位:百万円) - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2020/06/25 10:51
受取手形及び売掛金が7,428百万円、Tokuyama Malaysia Sdn. Bhd.の工場建設に関する損害賠償金請求額の入金等によりその他流動資産が5,730百万円、保有株式の時価評価等により投資有価証券が2,332百万円減少した一方、現金及び預金が12,911百万円、設備投資により有形固定資産が7,087百万円増加しました。
以上の結果、資産は前連結会計年度末に比べ3,817百万円増加し、383,447百万円となりました。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2020/06/25 10:51
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物ならびに2016年4月1日以降に取得した構築物…主として定額法を採用しております。 - #11 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 簿価切下げの方法により算定しております)2020/06/25 10:51
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物ならびに2016年4月1日以降に取得した構築物…主として定額法を採用しております。
その他 …主として定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2~75年
機械装置及び運搬具 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
ハ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/25 10:51