自己株式、資産の部 - 化成品、退職給付に係る資産の増減額（△は増加）他2件
2007年3月
- 自己株式
- -10億1100万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- -
2008年3月
- 自己株式
- -11億7600万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- -
2009年3月
- 自己株式
- -13億8200万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- -
2010年3月
- 自己株式
- -14億100万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 製品補償関連費用
- 19億2400万
- 減価償却費
- -
2011年3月
- 自己株式
- -14億1300万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 製品補償関連費用
- 4億8100万
- 減価償却費
- -
2012年3月
- 自己株式
- -14億1600万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- -
2013年3月
- 自己株式
- -14億1400万
- 資産の部 - 化成品
- 526億6400万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -
- 製品補償関連費用
- 3200万
- 減価償却費
- -
2014年3月
- 自己株式
- -14億2800万
- 資産の部 - 化成品
- 554億2100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 6億2900万
- 製品補償関連費用
- 3億3600万
- 減価償却費
- -
2015年3月
- 自己株式
- -14億3400万
- 資産の部 - 化成品
- 557億8500万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- 4億4200万
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- -
2016年3月
- 自己株式
- -14億3900万
- 資産の部 - 化成品
- 463億8100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -4億3100万
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- -
2017年3月
- 自己株式
- -14億4600万
- 資産の部 - 化成品
- 476億6300万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -2億9000万
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- -
2018年3月
- 自己株式
- -14億7200万
- 資産の部 - 化成品
- 539億8100万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -4億8500万
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- -
2019年3月
- 自己株式
- -18億2300万
- 資産の部 - 化成品
- 539億9500万
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -7億6100万
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- 1億3000万
2020年3月
- 自己株式
- -18億900万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -7億900万
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- 1億7900万
2021年3月
- 自己株式
- -3億4900万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -6900万
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- 2億2300万
2022年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -1億2100万
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- 2億3500万
2023年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -4億5800万
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- 3億4600万
2024年3月
- 自己株式
- -4億2200万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 退職給付に係る資産の増減額（△は増加）
- -1億9000万
- 製品補償関連費用
- -
- 減価償却費
- -