自己株式、資産の部 - 化成品、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入他4件
2007年3月
2008年3月
- 自己株式
- -11億7600万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- -
- 建物及び構築物
- 958億2400万
2009年3月
- 自己株式
- -13億8200万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- -
- 建物及び構築物
- 990億7900万
2010年3月
- 自己株式
- -14億100万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- -
- 建物及び構築物
- 1026億4000万
2011年3月
- 自己株式
- -14億1300万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- -
- 建物及び構築物
- 1045億3700万
2012年3月
- 自己株式
- -14億1600万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- 2300万
- 減価償却費 - 特殊品
- -
- 建物及び構築物
- 1065億6800万
2013年3月
- 自己株式
- -14億1400万
- 資産の部 - 化成品
- 526億6400万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- 71億7600万
- 建物及び構築物
- 1001億2900万
2014年3月
- 自己株式
- -14億2800万
- 資産の部 - 化成品
- 554億2100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- 16億7600万
- 建物及び構築物
- 1027億900万
2015年3月
- 自己株式
- -14億3400万
- 資産の部 - 化成品
- 557億8500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- 43億1400万
- 建物及び構築物
- 1373億4700万
2016年3月
- 自己株式
- -14億3900万
- 資産の部 - 化成品
- 463億8100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- 59億5600万
- 建物及び構築物
- 1019億8200万
2017年3月
- 自己株式
- -14億4600万
- 資産の部 - 化成品
- 476億6300万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 29億2600万
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- 26億7900万
- 建物及び構築物
- 1004億3000万
2018年3月
- 自己株式
- -14億7200万
- 資産の部 - 化成品
- 539億8100万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 53億6200万
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- 24億4500万
- 建物及び構築物
- 1027億6100万
2019年3月
- 自己株式
- -18億2300万
- 資産の部 - 化成品
- 539億9500万
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- 25億3300万
- 建物及び構築物
- 1062億1400万
2020年3月
- 自己株式
- -18億900万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- -
- 建物及び構築物
- 1086億3600万
2021年3月
- 自己株式
- -3億4900万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 33億5600万
- 売上高 - 電子材料
- 618億5300万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- -
- 建物及び構築物
- 1050億2800万
2022年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- 749億9600万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- -
- 建物及び構築物
- 1089億2600万
2023年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- -
- 売上高 - 電子材料
- 915億8900万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- -
- 建物及び構築物
- 1168億4100万
2024年3月
- 自己株式
- -4億2200万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 連結の範囲の変更を伴う子会社株式の売却による収入
- 16億400万
- 売上高 - 電子材料
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
- 減価償却費 - 特殊品
- -
- 建物及び構築物
- 1191億2200万