自己株式、資産の部 - 化成品、有形固定資産の売却による収入他2件
2007年3月
2008年3月
- 自己株式
- -11億7600万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 5億7200万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2009年3月
- 自己株式
- -13億8200万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 4億800万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2010年3月
- 自己株式
- -14億100万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 4億7600万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2011年3月
- 自己株式
- -14億1300万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 4億2500万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2012年3月
- 自己株式
- -14億1600万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 1億2200万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -2億1100万
2013年3月
- 自己株式
- -14億1400万
- 資産の部 - 化成品
- 526億6400万
- 有形固定資産の売却による収入
- 30億3900万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2014年3月
- 自己株式
- -14億2800万
- 資産の部 - 化成品
- 554億2100万
- 有形固定資産の売却による収入
- 5億2000万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2015年3月
- 自己株式
- -14億3400万
- 資産の部 - 化成品
- 557億8500万
- 有形固定資産の売却による収入
- 1億900万
- 負ののれん発生益
- 500万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2016年3月
- 自己株式
- -14億3900万
- 資産の部 - 化成品
- 463億8100万
- 有形固定資産の売却による収入
- 178億4100万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2017年3月
- 自己株式
- -14億4600万
- 資産の部 - 化成品
- 476億6300万
- 有形固定資産の売却による収入
- 1億9700万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2018年3月
- 自己株式
- -14億7200万
- 資産の部 - 化成品
- 539億8100万
- 有形固定資産の売却による収入
- 16億1800万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2019年3月
- 自己株式
- -18億2300万
- 資産の部 - 化成品
- 539億9500万
- 有形固定資産の売却による収入
- 2億1900万
- 負ののれん発生益
- 9億6400万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2020年3月
- 自己株式
- -18億900万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 6800万
- 負ののれん発生益
- 1億5700万
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2021年3月
- 自己株式
- -3億4900万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 11億800万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2022年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 7億1300万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2023年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 1億3500万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -
2024年3月
- 自己株式
- -4億2200万
- 資産の部 - 化成品
- -
- 有形固定資産の売却による収入
- 9億6200万
- 負ののれん発生益
- -
- 実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加
- -