自己株式、長期前受金の増減額（△は減少）、当期変動額合計他4件
2007年3月
- 自己株式
- -10億1100万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 341億9200万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
2008年3月
- 自己株式
- -11億7600万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- 81億6500万
- 当期変動額合計
- 170億3800万
- 資本剰余金
- 341億9500万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
2009年3月
- 自己株式
- -13億8200万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- 72億7300万
- 当期変動額合計
- -80億8200万
- 資本剰余金
- 341億8700万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
2010年3月
- 自己株式
- -14億100万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- 55億3100万
- 資本剰余金
- 576億7000万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- 0
- 退職給付費用
- -
2011年3月
- 自己株式
- -14億1300万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- 76億7500万
- 資本剰余金
- 576億7000万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
2012年3月
- 自己株式
- -14億1600万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -19億9800万
- 当期変動額合計
- 72億4900万
- 資本剰余金
- 576億7000万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
2013年3月
- 自己株式
- -14億1400万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- 31億2100万
- 当期変動額合計
- -389億8200万
- 資本剰余金
- 576億7000万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 2億8000万
2014年3月
- 自己株式
- -14億2800万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 576億7000万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 2億3100万
2015年3月
- 自己株式
- -14億3400万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 576億7000万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 1億7800万
2016年3月
- 自己株式
- -14億3900万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 575億3200万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 5700万
2017年3月
- 自己株式
- -14億4600万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 415億4500万
- 試作品売却収入
- 2700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 6800万
2018年3月
- 自己株式
- -14億7200万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 200億800万
- 試作品売却収入
- 5億4000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 3300万
2019年3月
- 自己株式
- -18億2300万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 200億1800万
- 試作品売却収入
- 6億6600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- 4800万
2020年3月
- 自己株式
- -18億900万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 200億1800万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
2021年3月
- 自己株式
- -3億4900万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 234億5500万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
2022年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 234億5300万
- 試作品売却収入
- 6億1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
2023年3月
- 自己株式
- -4億1400万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 234億4300万
- 試作品売却収入
- 6億6800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -
2024年3月
- 自己株式
- -4億2200万
- 長期前受金の増減額（△は減少）
- -
- 当期変動額合計
- -
- 資本剰余金
- 229億4700万
- 試作品売却収入
- -
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 退職給付費用
- -