4043 トクヤマ

時価

2130億円

PER 予

8.51倍

2010年以降

赤字-35.54倍
（2010-2024年）

0.85倍

2010年以降

0.21-2.18倍
（2010-2024年）

3.38%

ROE 予

10.03%

ROA 予

5.47%

自己株式、当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）、実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	自己株式	当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）	実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加	当期変動額合計	修繕引当金	従業員数 - 特殊品
2007/03	-10.1億	-	-	-	-	-
2008/03	-11.8億赤拡	189億	-	83.2億	44.9億	-
2009/03	-13.8億赤拡	-56億赤転	-	-164億赤転	13.4億 -70.2%	-
2010/03	-14億赤拡	74.6億黒転	-	538億黒転	15.1億 +12.5%	-
2011/03	-14.1億赤拡	97.7億 +30.9%	-	40.5億 -92.5%	16.1億 +6.9%	-
2012/03	-14.2億赤拡	93.5億 -4.2%	188百万	78億 +92.7%	15億 -6.8%	-
2013/03	-14.1億赤縮	-379億赤転	-	-316億赤転	17.6億 +17%	-
2014/03	-14.3億赤拡	102億黒転	-	-	14.3億 -18.6%	-
2015/03	-14.3億赤拡	-653億赤転	-	-	12.8億 -10.1%	-
2016/03	-14.4億赤拡	-979億赤拡	-	-	14.8億 +15.3%	-
2017/03	-14.5億赤拡	319億黒転	-	-	16.3億 +10%	-
2018/03	-14.7億赤拡	293億 -8.3%	-	-	43.3億 +166.1%	-
2019/03	-18.2億赤拡	290億 -1%	-	-	35.7億 -17.6%	-
2020/03	-18.1億赤縮	149億 -48.5%	-	-	51.6億 +44.6%	847
2021/03	-3.49億赤縮	225億 +51%	-	-	48.8億 -5.3%	936 +10.51%
2022/03	-4.14億赤拡	226億 +0.4%	-	-	54.1億 +10.7%	-
2023/03	-4.14億 ±0%	14.3億 -93.7%	-	-	39.2億 -27.5%	-
2024/03	-4.22億赤拡	113億 +685.9%	-	-	46.6億 +18.7%	-

2007年3月

自己株式: -10億1100万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: -
従業員数 - 特殊品: -

2008年3月

自己株式: -11億7600万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 188億8800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: 83億2300万
修繕引当金: 44億9100万
従業員数 - 特殊品: -

2009年3月

自己株式: -13億8200万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -55億9700万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -163億7700万
修繕引当金: 13億3800万
従業員数 - 特殊品: -

2010年3月

自己株式: -14億100万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 74億5800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: 538億4900万
修繕引当金: 15億500万
従業員数 - 特殊品: -

2011年3月

自己株式: -14億1300万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 97億6500万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: 40億4900万
修繕引当金: 16億900万
従業員数 - 特殊品: -

2012年3月

自己株式: -14億1600万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 93億5100万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: 1億8800万
当期変動額合計: 78億400万
修繕引当金: 15億
従業員数 - 特殊品: -

2013年3月

自己株式: -14億1400万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -379億1600万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -315億8900万
修繕引当金: 17億5500万
従業員数 - 特殊品: -

2014年3月

自己株式: -14億2800万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 102億1800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 14億2900万
従業員数 - 特殊品: -

2015年3月

自己株式: -14億3400万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -653億4900万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 12億8400万
従業員数 - 特殊品: -

2016年3月

自己株式: -14億3900万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: -978億7500万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 14億8000万
従業員数 - 特殊品: -

2017年3月

自己株式: -14億4600万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 319億1500万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 16億2800万
従業員数 - 特殊品: -

2018年3月

自己株式: -14億7200万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 292億6200万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 43億3200万
従業員数 - 特殊品: -

2019年3月

自己株式: -18億2300万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 289億5500万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 35億6900万
従業員数 - 特殊品: -

2020年3月

自己株式: -18億900万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 149億800万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 51億5900万
従業員数 - 特殊品: 847

2021年3月

自己株式: -3億4900万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 225億1400万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 48億8400万
従業員数 - 特殊品: 936

2022年3月

自己株式: -4億1400万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 226億1400万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 54億900万
従業員数 - 特殊品: -

2023年3月

自己株式: -4億1400万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 14億3300万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 39億2200万
従業員数 - 特殊品: -

2024年3月

自己株式: -4億2200万
当期純利益又は当期純損失（△）（平成26年3月28日財規等改正前）: 112億6200万
実効税率変更に伴う準備金又は積立金の増加: -
当期変動額合計: -
修繕引当金: 46億5600万
従業員数 - 特殊品: -