訂正有価証券報告書-第154期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
建物ならびに平成28年4月1日以降に取得した構築物…定額法
その他 …定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 3～50年
構築物 3～75年
機械及び装置 2～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権 …生産高比例法
その他 …定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。