有価証券報告書-第162期(2025/04/01-2026/03/31)

(1)持分法適用関連会社数 13社
主要な持分法適用関連会社名は、「第1 企業の概況 4 関係会社の状況」に記載しているため、省略しております。
当連結会計年度より、新たにOCI Tokuyama Semiconductor Materials Sdn. Bhd.を設立したため、当該会社を持分法の適用範囲に含めております。