有価証券報告書-第162期(2025/04/01-2026/03/31)
② 戦略
■重要課題の特定
サステナビリティを巡る課題は重要な経営課題であるとの認識から、中期経営計画2025では「CSR経営の推進」を重点課題の一つとして掲げ、持続的な成長と中長期的な企業価値向上にむけて取り組みを強化しました。この方針のもと、トクヤマとして取り組むべきサステナビリティ課題として「マテリアリティ(CSRの重要課題)」を抽出し、2025年度までの活動を行いました。具体的には「地球温暖化防止への貢献」「環境保全」「無事故・無災害」「社会課題解決型製品・技術の開発」「化学品管理・製品安全の強化」「地域社会との共存、連携、貢献」「CSR調達の推進」「人材育成」「多様性(ダイバーシティ)と働きがいの重視」「心と体の健康推進」の10項目で、それぞれへの取り組みを進めています。マテリアリティ特定の理由や事業への影響、目指す姿などの詳細は、「④ 指標及び目標」に示しています。
■サステナビリティに係るリスクと機会
これらサステナビリティ課題を含み、さらに全社的な事業活動を行う際に発生しうるリスクについて、「③リスク管理」に示すプロセスにより検討し、特に影響が大きいと考えられるものを「重要リスク」として抽出しました。重要リスク一覧は「③リスク管理」に、各リスクへの取り組みについては「3 事業等のリスク」に、それぞれ示します。
また、リスクだけでなくサステナビリティに係る機会を的確に捉え、企業価値向上に繋げていくため、2025年度もひきつづきサステナビリティ課題に対し積極的に取り組むとともに、開示を進めました。気候変動については、経営上特に大きな課題として捉えています。内容の概略を「(2)気候変動への対応」に示します。そして化学素材産業は自然資本への依存が高いことから、特にリスクを中心に自然資本との関係についても重視しています。まず自然環境からのインパクトですが、水などの自然資源について調査する限り、高リスクと判定されるものはありませんでした。そして事業活動の自然へのインパクトを確認したところ、これまでの環境対策などの成果もあり、GHGを除く有害物質や廃棄物の排出を通じた重大なインパクトは確認できませんでした。これらの詳細は、TNFDレポートとして開示しています。さらに人権についても、サステナビリティ上の重要な課題として認識し、コンプライアンス委員会下にタスクフォースを設置して対応しています。詳細は(4)人権への対応に示します。
■中期経営計画2030における重要課題
新たに開示した中期経営計画2030では、これまでのCSRの重要課題をベースとしたマテリアリティを、会社全体の重要課題をベースとしたものにアップデートしています。

「トクヤマの理念体系」における「Mission」の実現には、「Vision」の達成が必要であるという姿勢は不変ですが、この取り組みを中期経営計画2030を機に改めて整理し、「マテリアリティ」という形で明示しました。新しいマテリアリティには、これまでのCSRの重要課題に加え、トクヤマが中長期的に成長していくために必要な経営的指標も含まれる形となっています。ここには、トクヤマがサステナブルに存在するために必要な取り組みを網羅的に示しています。
現在、中期経営計画2030期間中に達成すべきマテリアリティの目指す姿やKPIについて検討しています。
■重要課題の特定
サステナビリティを巡る課題は重要な経営課題であるとの認識から、中期経営計画2025では「CSR経営の推進」を重点課題の一つとして掲げ、持続的な成長と中長期的な企業価値向上にむけて取り組みを強化しました。この方針のもと、トクヤマとして取り組むべきサステナビリティ課題として「マテリアリティ(CSRの重要課題)」を抽出し、2025年度までの活動を行いました。具体的には「地球温暖化防止への貢献」「環境保全」「無事故・無災害」「社会課題解決型製品・技術の開発」「化学品管理・製品安全の強化」「地域社会との共存、連携、貢献」「CSR調達の推進」「人材育成」「多様性(ダイバーシティ)と働きがいの重視」「心と体の健康推進」の10項目で、それぞれへの取り組みを進めています。マテリアリティ特定の理由や事業への影響、目指す姿などの詳細は、「④ 指標及び目標」に示しています。
■サステナビリティに係るリスクと機会
これらサステナビリティ課題を含み、さらに全社的な事業活動を行う際に発生しうるリスクについて、「③リスク管理」に示すプロセスにより検討し、特に影響が大きいと考えられるものを「重要リスク」として抽出しました。重要リスク一覧は「③リスク管理」に、各リスクへの取り組みについては「3 事業等のリスク」に、それぞれ示します。
また、リスクだけでなくサステナビリティに係る機会を的確に捉え、企業価値向上に繋げていくため、2025年度もひきつづきサステナビリティ課題に対し積極的に取り組むとともに、開示を進めました。気候変動については、経営上特に大きな課題として捉えています。内容の概略を「(2)気候変動への対応」に示します。そして化学素材産業は自然資本への依存が高いことから、特にリスクを中心に自然資本との関係についても重視しています。まず自然環境からのインパクトですが、水などの自然資源について調査する限り、高リスクと判定されるものはありませんでした。そして事業活動の自然へのインパクトを確認したところ、これまでの環境対策などの成果もあり、GHGを除く有害物質や廃棄物の排出を通じた重大なインパクトは確認できませんでした。これらの詳細は、TNFDレポートとして開示しています。さらに人権についても、サステナビリティ上の重要な課題として認識し、コンプライアンス委員会下にタスクフォースを設置して対応しています。詳細は(4)人権への対応に示します。
■中期経営計画2030における重要課題
新たに開示した中期経営計画2030では、これまでのCSRの重要課題をベースとしたマテリアリティを、会社全体の重要課題をベースとしたものにアップデートしています。

「トクヤマの理念体系」における「Mission」の実現には、「Vision」の達成が必要であるという姿勢は不変ですが、この取り組みを中期経営計画2030を機に改めて整理し、「マテリアリティ」という形で明示しました。新しいマテリアリティには、これまでのCSRの重要課題に加え、トクヤマが中長期的に成長していくために必要な経営的指標も含まれる形となっています。ここには、トクヤマがサステナブルに存在するために必要な取り組みを網羅的に示しています。
現在、中期経営計画2030期間中に達成すべきマテリアリティの目指す姿やKPIについて検討しています。