機械装置及び運搬具(純額)、自己株式の処分、社債の発行による収入他7件
2008年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 345億5000万
- 自己株式の処分
- -100万
- 社債の発行による収入
- 4億
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -
- 建設仮勘定
- 62億1500万
- 全事業営業利益
- 95億4900万
- 運賃諸掛
- -
- 特別償却積立金の取崩
- 1億2000万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2009年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 322億9600万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -19億7400万
- 建設仮勘定
- 59億1100万
- 全事業営業利益
- 22億3400万
- 運賃諸掛
- -
- 特別償却積立金の取崩
- 8300万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2010年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 308億8300万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 2億6700万
- 建設仮勘定
- 10億4400万
- 全事業営業利益
- 33億8100万
- 運賃諸掛
- -
- 特別償却積立金の取崩
- 4600万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2011年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 253億9600万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 7億3700万
- 建設仮勘定
- 36億1000万
- 全事業営業利益
- 61億4400万
- 運賃諸掛
- -
- 特別償却積立金の取崩
- 1700万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2012年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 239億6900万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- 4億
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 6億9300万
- 建設仮勘定
- 90億600万
- 全事業営業利益
- 58億2300万
- 運賃諸掛
- -
- 特別償却積立金の取崩
- 600万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2013年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 346億9400万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- 100億
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -4億7400万
- 建設仮勘定
- 27億5500万
- 全事業営業利益
- 75億5500万
- 運賃諸掛
- 59億9100万
- 特別償却積立金の取崩
- 600万
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2014年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 344億4900万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -5億3100万
- 建設仮勘定
- 26億4600万
- 全事業営業利益
- 101億1100万
- 運賃諸掛
- 58億6100万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2015年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 360億8700万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- 100億
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -4億3500万
- 建設仮勘定
- 56億900万
- 全事業営業利益
- 115億4200万
- 運賃諸掛
- 56億2200万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2016年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 372億8100万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -19億3400万
- 建設仮勘定
- 130億4700万
- 全事業営業利益
- 139億4700万
- 運賃諸掛
- 38億9700万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2017年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 421億3000万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- 100億
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 19億2200万
- 建設仮勘定
- 169億5500万
- 全事業営業利益
- 129億8200万
- 運賃諸掛
- 32億7800万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -5600万
2018年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 457億6800万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- 100億
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -10億2200万
- 建設仮勘定
- 155億1100万
- 全事業営業利益
- 60億3900万
- 運賃諸掛
- 35億1100万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2019年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 511億2700万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 2億3200万
- 建設仮勘定
- 82億5600万
- 全事業営業利益
- 100億9800万
- 運賃諸掛
- 35億8300万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2020年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 510億5400万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 事業譲渡による収入
- 10億8000万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -3900万
- 建設仮勘定
- 54億5200万
- 全事業営業利益
- 79億7500万
- 運賃諸掛
- 37億1800万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2021年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 431億1800万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -7億6700万
- 建設仮勘定
- 35億3000万
- 全事業営業利益
- 40億6400万
- 運賃諸掛
- 34億9600万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2022年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 398億9400万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- -
- 事業譲渡による収入
- 4億4400万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 4億8400万
- 建設仮勘定
- 45億2100万
- 全事業営業利益
- 72億6200万
- 運賃諸掛
- 38億100万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2023年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 230億5600万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- 80億
- 事業譲渡による収入
- -
- 未払費用の増減額(△は減少)
- 4億4500万
- 建設仮勘定
- 21億9500万
- 全事業営業利益
- 167億5700万
- 運賃諸掛
- 32億9100万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -
2024年3月
- 機械装置及び運搬具(純額)
- 191億3100万
- 自己株式の処分
- -
- 社債の発行による収入
- 50億
- 事業譲渡による収入
- 7000万
- 未払費用の増減額(△は減少)
- -15億5000万
- 建設仮勘定
- 20億3300万
- 全事業営業利益
- 145億2600万
- 運賃諸掛
- 10億1300万
- 特別償却積立金の取崩
- -
- 在外持分法適用関連会社の国際会計基準に基づく剰余金の変動額
- -