4044 セントラル硝子

時価

926億円

PER 予

8.83倍

2010年以降

赤字-233.86倍
（2010-2024年）

0.77倍

2010年以降

0.36-0.98倍
（2010-2024年）

4.77%

ROE 予

8.7%

ROA 予

4.66%

環境対策引当金、建物及び構築物（純額）、契約資産他2件

【期間】

2Q
通期
全期間

年度	環境対策引当金		建物及び構築物（純額）		契約資産		従業員給料		実効税率変更に伴う積立金の増加
2008/03	182百万		257億		-		-		-
2009/03	180百万	-1.1%	247億	-3.9%	-		-		-
2010/03	180百万	±0%	254億	+2.7%	-		-		-
2011/03	201百万	+11.7%	223億	-12.3%	-		-		-
2012/03	165百万	-17.9%	225億	+1%	-		-		-43百万
2013/03	146百万	-11.5%	223億	-0.5%	-		88億		-
2014/03	154百万	+5.5%	217億	-2.9%	-		91.5億	+4%	-
2015/03	146百万	-5.2%	244億	+12.5%	-		95.7億	+4.6%	-
2016/03	145百万	-0.7%	252億	+3.3%	-		111億	+16.3%	-
2017/03	145百万	±0%	274億	+8.6%	-		113億	+1.2%	-
2018/03	15百万	-89.7%	307億	+12.1%	-		114億	+1%	-
2019/03	19百万	+26.7%	303億	-1.3%	-		115億	+1.5%	-
2020/03	22百万	+15.8%	300億	-1%	-		-		-
2021/03	36百万	+63.6%	279億	-6.9%	-		-		-
2022/03	38百万	+5.6%	287億	+3%	792百万		-		-
2023/03	-		202億	-29.8%	544百万	-31.3%	-		-
2024/03	-		183億	-9.2%	-		-		-

2008年3月

環境対策引当金: 1億8200万
建物及び構築物（純額）: 257億1900万
契約資産: -
従業員給料: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2009年3月

環境対策引当金: 1億8000万
建物及び構築物（純額）: 247億1400万
契約資産: -
従業員給料: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2010年3月

環境対策引当金: 1億8000万
建物及び構築物（純額）: 253億7100万
契約資産: -
従業員給料: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2011年3月

環境対策引当金: 2億100万
建物及び構築物（純額）: 222億5400万
契約資産: -
従業員給料: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2012年3月

環境対策引当金: 1億6500万
建物及び構築物（純額）: 224億6800万
契約資産: -
従業員給料: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -4300万

2013年3月

環境対策引当金: 1億4600万
建物及び構築物（純額）: 223億4800万
契約資産: -
従業員給料: 87億9900万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2014年3月

環境対策引当金: 1億5400万
建物及び構築物（純額）: 216億9700万
契約資産: -
従業員給料: 91億4900万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2015年3月

環境対策引当金: 1億4600万
建物及び構築物（純額）: 244億300万
契約資産: -
従業員給料: 95億6800万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2016年3月

環境対策引当金: 1億4500万
建物及び構築物（純額）: 252億1800万
契約資産: -
従業員給料: 111億2800万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2017年3月

環境対策引当金: 1億4500万
建物及び構築物（純額）: 273億8600万
契約資産: -
従業員給料: 112億5800万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2018年3月

環境対策引当金: 1500万
建物及び構築物（純額）: 306億9200万
契約資産: -
従業員給料: 113億7300万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2019年3月

環境対策引当金: 1900万
建物及び構築物（純額）: 302億7900万
契約資産: -
従業員給料: 115億3800万
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2020年3月

環境対策引当金: 2200万
建物及び構築物（純額）: 299億8700万
契約資産: -
従業員給料: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2021年3月

環境対策引当金: 3600万
建物及び構築物（純額）: 279億600万
契約資産: -
従業員給料: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2022年3月

環境対策引当金: 3800万
建物及び構築物（純額）: 287億3800万
契約資産: 7億9200万
従業員給料: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2023年3月

環境対策引当金: -
建物及び構築物（純額）: 201億8500万
契約資産: 5億4400万
従業員給料: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -

2024年3月

環境対策引当金: -
建物及び構築物（純額）: 183億3500万
契約資産: -
従業員給料: -
実効税率変更に伴う積立金の増加: -