固定資産

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

ります。
2. その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用に係
る金額が含まれております。

2015/06/26 11:34

#2 セグメント表の脚注（連結）

グメント利益又は損失の調整額及びセグメント資産の調整額は、セグメント間取引消去であ
ります。
2. その他の項目の減価償却費、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用に係
る金額が含まれております。2015/06/26 11:34

#3 事業等のリスク

当社グループでは、製品の一部を輸出しており、また、原材料の一部を輸入しているため、為替の変動によっては、当社グループの経営成績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。
(13)固定資産の価値下落
当社グループでは、既存事業に係る設備について、今後の事業の収益性や市況等の動向によっては、固定資産の減損会計の適用に伴う損失処理が発生し、当社グループの経営成績と財政状態に影響を及ぼす可能性があります。

2015/06/26 11:34

#4 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）

5.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳

流動資産	12,458	百万円
固定資産	7,086
資産合計	19,544

6.企業結合が当連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法
当該概算額の算定が困難であるため、記載を省略しております。

2015/06/26 11:34

#5 固定資産の減価償却の方法

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)

2015/06/26 11:34

#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(注) 有形固定資産の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。

2015/06/26 11:34

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2015/06/26 11:34

#8 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の取得により新たにカーレックスガラスルクセンブルク S.A.及びカーレックスガラスオブインディアナ,Inc.を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。

流動資産	12,458	百万円
固定資産	7,086
流動負債	△7,073

2015/06/26 11:34

#9 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)		当事業年度(平成27年3月31日)
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金	△495		△432
特別償却積立金	△8		△5

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因と
なった主要な項目別の内訳

2015/06/26 11:34

#10 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
繰延税金負債
固定資産圧縮積立金	△495		△432
その他有価証券評価差額金	△7,274		△10,053

(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれ
ております。

2015/06/26 11:34

#11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

資産、負債及び純資産の状況
当連結会計年度末の総資産は、283,439百万円となり、前連結会計年度末に比較しまして42,206百万円増加しました。主な増加要因は、投資有価証券の時価上昇による増加により、固定資産が24,630百万円増加したことによるものです。
負債は126,859百万円となり、20,811百万円増加しました。主な増加要因は、社債の発行と長期借入金の増加により、固定負債が18,615百万円増加したことによるものです。

2015/06/26 11:34

#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、耐用年数は次の通りであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～20年
ロ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 11:34