有価証券報告書-第103期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産………………………………… 定額法
なお、耐用年数は次のとおりであります。
建物 3～60年
機械及び装置 4～22年
(2)無形固定資産
ソフトウェア(自社利用分)………………… 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
ソフトウェア(自社利用分)
以外の無形固定資産………………………… 定額法