4045 東亞合成

時価

1745億円

PER 予

15倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.8倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.89%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

土地、売上高 - 基幹化学品事業、機械及び装置他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	土地	売上高 - 基幹化学品事業	機械及び装置	Provision Of Special Reserve For Reduction Entry	在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減	前払年金費用の増減額（△は増加）
2008/12	180億	-	123億	-	-	-
2009/12	181億 +0.2%	-	100億 -18.4%	-	-	-
2010/12	169億 -6.6%	-	87億 -13.4%	-	-	-
2011/12	169億 -0%	-	73.6億 -15.4%	-	-765百万	-
2012/12	173億 +2.6%	475億	66.8億 -9.2%	-	-	-
2013/12	178億 +2.9%	457億 -3.9%	109億 +63.6%	-	-	-233百万
2014/12	178億 +0%	443億 -2.9%	111億 +1.9%	-	-	-
2015/12	174億 -2.4%	425億 -4.2%	109億 -2.1%	-	-	-
2016/12	171億 -1.4%	412億 -2.9%	103億 -5.6%	-	-	-
2017/12	172億 +0.4%	699億 +69.4%	115億 +12%	-	-	-
2018/12	172億 +0.2%	737億 +5.5%	134億 +16.5%	-	-	-
2019/12	176億 +2.3%	691億 -6.2%	152億 +13%	-	-	-
2020/12	177億 +0.3%	617億 -10.8%	172億 +12.9%	-	-	-
2021/12	180億 +1.6%	739億 +19.8%	197億 +14.8%	-	-	-
2022/12	291億 +62.2%	788億 +6.6%	187億 -5%	-	-	-
2023/12	292億 +0.4%	771億 -2.2%	204億 +9.1%	-	-	-

2008年12月

土地: 180億600万
売上高 - 基幹化学品事業: -
機械及び装置: 123億100万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2009年12月

土地: 180億5000万
売上高 - 基幹化学品事業: -
機械及び装置: 100億4000万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2010年12月

土地: 168億5900万
売上高 - 基幹化学品事業: -
機械及び装置: 86億9500万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2011年12月

土地: 168億5700万
売上高 - 基幹化学品事業: -
機械及び装置: 73億5500万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2012年12月

土地: 172億9900万
売上高 - 基幹化学品事業: 475億2100万
機械及び装置: 66億8000万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2013年12月

土地: 178億100万
売上高 - 基幹化学品事業: 456億6300万
機械及び装置: 109億2700万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -2億3300万

2014年12月

土地: 178億500万
売上高 - 基幹化学品事業: 443億4700万
機械及び装置: 111億3500万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2015年12月

土地: 173億8500万
売上高 - 基幹化学品事業: 424億7700万
機械及び装置: 109億200万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2016年12月

土地: 171億3500万
売上高 - 基幹化学品事業: 412億3600万
機械及び装置: 102億9600万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2017年12月

土地: 172億1000万
売上高 - 基幹化学品事業: 698億5300万
機械及び装置: 115億3600万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2018年12月

土地: 172億4000万
売上高 - 基幹化学品事業: 737億800万
機械及び装置: 134億4500万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2019年12月

土地: 176億3200万
売上高 - 基幹化学品事業: 691億3300万
機械及び装置: 151億9600万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2020年12月

土地: 176億7900万
売上高 - 基幹化学品事業: 616億5200万
機械及び装置: 171億5400万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2021年12月

土地: 179億6900万
売上高 - 基幹化学品事業: 738億7200万
機械及び装置: 197億
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2022年12月

土地: 291億4600万
売上高 - 基幹化学品事業: 787億6300万
機械及び装置: 187億800万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -

2023年12月

土地: 292億4900万
売上高 - 基幹化学品事業: 770億5400万
機械及び装置: 204億600万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -
前払年金費用の増減額（△は増加）: -