4045 東亞合成

時価

1819億円

PER 予

15.63倍

2009年以降

6.17-27.13倍
（2009-2023年）

0.84倍

2009年以降

0.51-1.14倍
（2009-2023年）

3.73%

ROE 予

5.36%

ROA 予

4.16%

土地、売上高 - 基幹化学品事業、機械及び装置他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	土地		売上高 - 基幹化学品事業		機械及び装置		Provision Of Special Reserve For Reduction Entry		在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減
2008/12	180億		-		123億		-		-
2009/12	181億	+0.2%	-		100億	-18.4%	-		-
2010/12	169億	-6.6%	-		87億	-13.4%	-		-
2011/12	169億	-0%	-		73.6億	-15.4%	-		-765百万
2012/12	173億	+2.6%	475億		66.8億	-9.2%	-		-
2013/12	178億	+2.9%	457億	-3.9%	109億	+63.6%	-		-
2014/12	178億	+0%	443億	-2.9%	111億	+1.9%	-		-
2015/12	174億	-2.4%	425億	-4.2%	109億	-2.1%	-		-
2016/12	171億	-1.4%	412億	-2.9%	103億	-5.6%	-		-
2017/12	172億	+0.4%	699億	+69.4%	115億	+12%	-		-
2018/12	172億	+0.2%	737億	+5.5%	134億	+16.5%	-		-
2019/12	176億	+2.3%	691億	-6.2%	152億	+13%	-		-
2020/12	177億	+0.3%	617億	-10.8%	172億	+12.9%	-		-
2021/12	180億	+1.6%	739億	+19.8%	197億	+14.8%	-		-
2022/12	291億	+62.2%	788億	+6.6%	187億	-5%	-		-
2023/12	292億	+0.4%	771億	-2.2%	204億	+9.1%	-		-

2008年12月

土地: 180億600万
売上高 - 基幹化学品事業: -
機械及び装置: 123億100万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2009年12月

土地: 180億5000万
売上高 - 基幹化学品事業: -
機械及び装置: 100億4000万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2010年12月

土地: 168億5900万
売上高 - 基幹化学品事業: -
機械及び装置: 86億9500万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2011年12月

土地: 168億5700万
売上高 - 基幹化学品事業: -
機械及び装置: 73億5500万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -7億6500万

2012年12月

土地: 172億9900万
売上高 - 基幹化学品事業: 475億2100万
機械及び装置: 66億8000万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2013年12月

土地: 178億100万
売上高 - 基幹化学品事業: 456億6300万
機械及び装置: 109億2700万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2014年12月

土地: 178億500万
売上高 - 基幹化学品事業: 443億4700万
機械及び装置: 111億3500万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2015年12月

土地: 173億8500万
売上高 - 基幹化学品事業: 424億7700万
機械及び装置: 109億200万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2016年12月

土地: 171億3500万
売上高 - 基幹化学品事業: 412億3600万
機械及び装置: 102億9600万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2017年12月

土地: 172億1000万
売上高 - 基幹化学品事業: 698億5300万
機械及び装置: 115億3600万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2018年12月

土地: 172億4000万
売上高 - 基幹化学品事業: 737億800万
機械及び装置: 134億4500万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2019年12月

土地: 176億3200万
売上高 - 基幹化学品事業: 691億3300万
機械及び装置: 151億9600万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2020年12月

土地: 176億7900万
売上高 - 基幹化学品事業: 616億5200万
機械及び装置: 171億5400万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2021年12月

土地: 179億6900万
売上高 - 基幹化学品事業: 738億7200万
機械及び装置: 197億
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2022年12月

土地: 291億4600万
売上高 - 基幹化学品事業: 787億6300万
機械及び装置: 187億800万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -

2023年12月

土地: 292億4900万
売上高 - 基幹化学品事業: 770億5400万
機械及び装置: 204億600万
Provision Of Special Reserve For Reduction Entry: -
在外持分法適用会社の会計処理の変更に伴う増減: -