4045 東亞合成

4045
2026/04/28
時価
1856億円
PER 予
15.87倍
2009年以降
6.17-27.13倍
(2009-2025年)
PBR
0.86倍
2009年以降
0.51-1.14倍
(2009-2025年)
配当 予
4.07%
ROE 予
5.4%
ROA 予
4.05%
資料
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東亞合成(4045)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年12月31日
18億9500万
2009年12月31日 +86.86%
35億4100万
2010年3月31日 -26.72%
25億9500万
2010年6月30日 +115.34%
55億8800万
2010年9月30日 +48%
82億7000万
2010年12月31日 +58.8%
131億3300万
2011年3月31日 -74.58%
33億3800万
2011年6月30日 +74.81%
58億3500万
2011年9月30日 +90.45%
111億1300万
2011年12月31日 +16.98%
130億
2012年3月31日 -83.08%
21億9900万
2012年6月30日 +122.78%
48億9900万
2012年9月30日 +35.64%
66億4500万
2012年12月31日 +45.96%
96億9900万
2013年3月31日 -74.5%
24億7300万
2013年6月30日 +106.83%
51億1500万
2013年9月30日 +46.04%
74億7000万
2013年12月31日 +28.58%
96億500万
2014年3月31日 -78.09%
21億400万
2014年6月30日 +102.14%
42億5300万
2014年9月30日 +42.72%
60億7000万
2014年12月31日 +38.62%
84億1400万
2015年3月31日 -79.64%
17億1300万
2015年6月30日 +124.58%
38億4700万
2015年9月30日 +68.29%
64億7400万
2015年12月31日 +3.43%
66億9600万
2016年12月31日 +106.11%
138億100万
2017年12月31日 -6.45%
129億1100万
2018年12月31日 -1.26%
127億4800万
2019年12月31日 -18.52%
103億8700万
2020年6月30日 -63.55%
37億8600万
2020年12月31日 +115.06%
81億4200万
2022年12月31日 +53.45%
124億9400万

個別

2008年12月31日
18億800万
2009年12月31日 +74.34%
31億5200万
2010年12月31日 +201.52%
95億400万
2011年12月31日 -21.22%
74億8700万
2012年12月31日 +8.21%
81億200万
2013年12月31日 +121.09%
179億1300万
2014年12月31日 -53.22%
83億8000万
2015年12月31日 +11.09%
93億900万
2016年12月31日 +15.83%
107億8300万
2017年12月31日 +11.58%
120億3200万
2018年12月31日 +5.85%
127億3600万
2019年12月31日 -15.74%
107億3100万
2020年12月31日 -23.86%
81億7100万
2021年12月31日 +38.47%
113億1400万
2022年12月31日 +2.65%
116億1400万
2023年12月31日 +22.61%
142億4000万
2024年12月31日 -12.9%
124億300万
2025年12月31日 +2.52%
127億1600万

有報情報

#1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
「Connect and Create 2028(共創で未来を拓く)」数値目標
2028年計画
女性管理職比率8.0%
自己資本当期純利益率(ROE)6.5%
株価純資産倍率(PBR)1.0倍以上
(ア)研究開発費、設備投資計画
研究開発費は売上高比率4%以上を継続する。設備投資は、ソーダ電解工場の更新や高機能ポリマー工場増強などの新規・増強案件の他、サステナビリティ関連にも注力し、2026年から2028年までの3年間の累計で590億円の投資を計画する。
2026/03/25 14:37
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当連結会計年度(2025年1月1日から2025年12月31日まで)の世界経済は、米国の関税政策や地政学的リスクの高まりなどの不確実性が続いたものの、AI関連投資の拡大などを背景に、総じて底堅い成長を維持しました。そのような中、米国は内需を中心に成長を維持し、中国は回復の勢いは弱く、欧州は低成長が続くなど地域差がみられました。また、わが国経済は、賃上げが続く一方で物価上昇が上回り、雇用環境の改善やインバウンド需要の回復、株価上昇などの下支えはあるものの、景気の持ち直しには力強さを欠く状況でした。
このような状況下、当社グループは、拡販活動やコスト削減に注力するとともに、製造設備の増強、研究開発力の強化、海外拠点の設立など、今後の成長に寄与する投資を進めてまいりました。また、政策保有株式の売却を進め、資本効率化を図りました。その結果、売上高は1,623億1千2百万円(前年度比3.2%減収)、営業利益は141億8千万円(前年度比0.4%減益)、経常利益は150億6千7百万円(前年度比5.8%減益)、親会社株主に帰属する当期純利益は127億6千6百万円(前年度比7.5%増益)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。
2026/03/25 14:37
#3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日)当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日)
1株当たり純資産額1,897.602,002.20
1株当たり当期純利益104.56117.02
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2026/03/25 14:37

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