東亞合成(4045)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 18億9500万
- 2009年12月31日 +86.86%
- 35億4100万
- 2010年3月31日 -26.72%
- 25億9500万
- 2010年6月30日 +115.34%
- 55億8800万
- 2010年9月30日 +48%
- 82億7000万
- 2010年12月31日 +58.8%
- 131億3300万
- 2011年3月31日 -74.58%
- 33億3800万
- 2011年6月30日 +74.81%
- 58億3500万
- 2011年9月30日 +90.45%
- 111億1300万
- 2011年12月31日 +16.98%
- 130億
- 2012年3月31日 -83.08%
- 21億9900万
- 2012年6月30日 +122.78%
- 48億9900万
- 2012年9月30日 +35.64%
- 66億4500万
- 2012年12月31日 +45.96%
- 96億9900万
- 2013年3月31日 -74.5%
- 24億7300万
- 2013年6月30日 +106.83%
- 51億1500万
- 2013年9月30日 +46.04%
- 74億7000万
- 2013年12月31日 +28.58%
- 96億500万
- 2014年3月31日 -78.09%
- 21億400万
- 2014年6月30日 +102.14%
- 42億5300万
- 2014年9月30日 +42.72%
- 60億7000万
- 2014年12月31日 +38.62%
- 84億1400万
- 2015年3月31日 -79.64%
- 17億1300万
- 2015年6月30日 +124.58%
- 38億4700万
- 2015年9月30日 +68.29%
- 64億7400万
- 2015年12月31日 +3.43%
- 66億9600万
- 2016年12月31日 +106.11%
- 138億100万
- 2017年12月31日 -6.45%
- 129億1100万
- 2018年12月31日 -1.26%
- 127億4800万
- 2019年12月31日 -18.52%
- 103億8700万
- 2020年6月30日 -63.55%
- 37億8600万
- 2020年12月31日 +115.06%
- 81億4200万
- 2022年12月31日 +53.45%
- 124億9400万
個別
- 2008年12月31日
- 18億800万
- 2009年12月31日 +74.34%
- 31億5200万
- 2010年12月31日 +201.52%
- 95億400万
- 2011年12月31日 -21.22%
- 74億8700万
- 2012年12月31日 +8.21%
- 81億200万
- 2013年12月31日 +121.09%
- 179億1300万
- 2014年12月31日 -53.22%
- 83億8000万
- 2015年12月31日 +11.09%
- 93億900万
- 2016年12月31日 +15.83%
- 107億8300万
- 2017年12月31日 +11.58%
- 120億3200万
- 2018年12月31日 +5.85%
- 127億3600万
- 2019年12月31日 -15.74%
- 107億3100万
- 2020年12月31日 -23.86%
- 81億7100万
- 2021年12月31日 +38.47%
- 113億1400万
- 2022年12月31日 +2.65%
- 116億1400万
- 2023年12月31日 +22.61%
- 142億4000万
- 2024年12月31日 -12.9%
- 124億300万
- 2025年12月31日 +2.52%
- 127億1600万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 「Connect and Create 2028(共創で未来を拓く)」数値目標2026/03/25 14:37
(ア)研究開発費、設備投資計画2028年計画 女性管理職比率 8.0% 自己資本当期純利益率(ROE) 6.5% 株価純資産倍率(PBR) 1.0倍以上
研究開発費は売上高比率4%以上を継続する。設備投資は、ソーダ電解工場の更新や高機能ポリマー工場増強などの新規・増強案件の他、サステナビリティ関連にも注力し、2026年から2028年までの3年間の累計で590億円の投資を計画する。 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度(2025年1月1日から2025年12月31日まで)の世界経済は、米国の関税政策や地政学的リスクの高まりなどの不確実性が続いたものの、AI関連投資の拡大などを背景に、総じて底堅い成長を維持しました。そのような中、米国は内需を中心に成長を維持し、中国は回復の勢いは弱く、欧州は低成長が続くなど地域差がみられました。また、わが国経済は、賃上げが続く一方で物価上昇が上回り、雇用環境の改善やインバウンド需要の回復、株価上昇などの下支えはあるものの、景気の持ち直しには力強さを欠く状況でした。2026/03/25 14:37
このような状況下、当社グループは、拡販活動やコスト削減に注力するとともに、製造設備の増強、研究開発力の強化、海外拠点の設立など、今後の成長に寄与する投資を進めてまいりました。また、政策保有株式の売却を進め、資本効率化を図りました。その結果、売上高は1,623億1千2百万円(前年度比3.2%減収)、営業利益は141億8千万円(前年度比0.4%減益)、経常利益は150億6千7百万円(前年度比5.8%減益)、親会社株主に帰属する当期純利益は127億6千6百万円(前年度比7.5%増益)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。 - #3 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (1株当たり情報)2026/03/25 14:37
(注) 1 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため、記載しておりません。前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 1株当たり純資産額 1,897.60 円 2,002.20 円 1株当たり当期純利益 104.56 円 117.02 円
2 1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。