建物（純額）

有報情報

#1 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 4～15年
(b)無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
(自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。)
(c)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/19 13:36