無形固定資産

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

(2) 固定資産の減価償却方法

有形固定資産・・・・・・	定額法
無形固定資産・・・・・・	定額法 (自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。)
リース資産・・・・・・・	所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

2020/06/19 13:08

#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 4～15年
(b) 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法

2020/06/19 13:08

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2) 固定資産の減価償却方法

有形固定資産・・・・・・	定額法
無形固定資産・・・・・・	定額法 (自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。)
リース資産・・・・・・・	所有権移転外ファイナンス・リース取引にかかるリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。

(3) 引当金の計上基準
① 貸倒引当金

2020/06/19 13:08

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(a) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
機械装置及び運搬具 4～15年
(b) 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法
(自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいております。)
(c) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、国際財務報告基準を適用している子会社については、(会計方針の変更)に記載のとおり、当連結会計年度より国際財務報告基準第16号「リース」(以下「IFRS第16号」)を適用しております。IFRS第16号により、リースの借手については、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産及び負債として計上しており、資産計上された使用権資産の減価償却方法は定額法によっております。2020/06/19 13:08