建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

① 有形固定資産
主として、セラミック事業における建物及び構築物であります。
② 無形固定資産

2014/06/20 16:10

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
機械及び装置 3～22年

2014/06/20 16:10

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	68百万円	66百万円

2014/06/20 16:10

#4 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	188百万円	217百万円
機械装置及び運搬具	249百万円	408百万円

2014/06/20 16:10

#5 有形固定資産に含めて表示している一時休止固定資産に関する注記

※6 有形固定資産に含めて表示している一時休止固定資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	13,202百万円	9,175百万円
機械装置及び運搬具	5,253百万円	1,692百万円

2014/06/20 16:10

#6 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物		大垣北事業場	560	(百万円)
		青柳事業場	525	(百万円)
構築物		エネルギー統括部	671	(百万円)
機械及び装置		河間事業場 電子部品製造設備	1,377	(百万円)
		大垣事業場 PKG製造設備	1,209	(百万円)
		大垣北事業場 技術開発設備	1,122	(百万円)
工具、器具及び備品		大垣事業場 PKG製造設備	932	(百万円)
		河間事業場 電子部品製造設備	242	(百万円)
土地		河間事業場	2	(百万円)
		エネルギー統括部	1	(百万円)

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物		大垣事業場	42	(百万円)
		大垣北事業場	24	(百万円)
構築物		エネルギー統括部	23	(百万円)
		大垣中央事業場	12	(百万円)
機械及び装置		エネルギー統括部 発電設備	32	(百万円)
		エネルギー統括部 発電設備	26	(百万円)

3 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2014/06/20 16:10

#7 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	種類	用途	金額
岐阜県大垣市	建物及び構築物	遊休	5百万円
岐阜県大垣市	機械装置及び運搬具	遊休	18百万円

当社グループはセグメントを基礎として資産をグルーピングしております。グルーピングの単位である各事業においては減損の兆候がありませんでしたが、使用見込のない遊休資産については個々の資産毎に減損の兆候の判定を行いました。これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,822百万円)として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額により評価しております。

2014/06/20 16:10

#8 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を、また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～75年
機械装置及び運搬具 3～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2014/06/20 16:10