建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 3～75年

2015/06/17 16:29

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	217百万円	357百万円
機械装置及び運搬具	408百万円	562百万円

2015/06/17 16:29

#3 有形固定資産に含めて表示している一時休止固定資産に関する注記

※5 有形固定資産に含めて表示している一時休止固定資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	9,175百万円	5,012百万円
機械装置及び運搬具	1,692百万円	6,095百万円

2015/06/17 16:29

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物		エネルギー統括部	496	百万円
		技術開発	321	百万円
		大垣中央事業場	249	百万円
構築物		エネルギー統括部	408	百万円
機械及び装置		大垣中央事業場 PKG製造設備等	3,885	百万円
		大垣事業場 PKG製造設備等	1,344	百万円
		河間事業場 電子部品製造設備等	1,309	百万円
		技術開発設備等	851	百万円
その他		大垣事業場 PKG製造設備	561	百万円
		河間事業場 電子部品製造設備等	454	百万円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物		福利施設	265	百万円
		神戸事業場	76	百万円
構築物		神戸事業場	236	百万円
機械及び装置		神戸事業場 特殊炭素製品製造設備等	206	百万円
		大垣中央事業場 PKG製造設備等	69	百万円

3 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2015/06/17 16:29

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	種類	用途	金額
岐阜県大垣市	建物及び構築物	遊休	5百万円
岐阜県大垣市	機械装置及び運搬具	遊休	18百万円

当社グループはセグメントを基礎として資産をグルーピングしております。グルーピングの単位である各事業においては減損の兆候がありませんでしたが、使用見込のない遊休資産については個々の資産毎に減損の兆候の判定を行いました。これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,822百万円)として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額により評価しております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

2015/06/17 16:29

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を、また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～75年
機械装置及び運搬具 3～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/17 16:29