建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 3～75年

2016/06/17 16:51

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	357百万円	714百万円
機械装置及び運搬具	562百万円	1,330百万円

2016/06/17 16:51

#3 有形固定資産に含めて表示している一時休止固定資産に関する注記

※5 有形固定資産に含めて表示している一時休止固定資産は次のとおりです。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物及び構築物	5,012百万円	19,634百万円
機械装置及び運搬具	6,095百万円	25,537百万円

2016/06/17 16:51

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物		技術開発	201	百万円
		大垣中央事業場	125	百万円
		エネルギー統括部	99	百万円
構築物		エネルギー統括部	1,119	百万円
機械及び装置		大垣事業場 PKG製造設備等	5,300	百万円
		エネルギー統括部	2,752	百万円
		大垣中央事業場 PKG製造設備等	798	百万円
		大垣北事業場 DPF製造設備等	537	百万円
		河間事業場 電子部品製造設備等	442	百万円
		技術開発設備等	424	百万円
その他		大垣事業場 PKG製造設備等	765	百万円
		河間事業場 電子部品製造設備等	412	百万円
		大垣中央事業場 PKG製造設備等	129	百万円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物		大垣北事業場 技術開発	33	百万円
構築物		大垣中央事業場 PKG製造設備等	12	百万円
機械及び装置		青柳事業場 PWB製造設備等	119	百万円
		エネルギー統括部	180	百万円

3 「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2016/06/17 16:51

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	種類	用途	金額
岐阜県神戸町	建物及び構築物	遊休	594百万円
岐阜県神戸町	機械装置及び運搬具	遊休	198百万円

当社グループはセグメントを基礎として資産をグルーピングしております。グルーピングの単位である各事業においては減損の兆候がありませんでしたが、使用見込のない遊休資産については個々の資産毎に減損の兆候の判定を行いました。これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(832百万円)として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額により評価しております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

2016/06/17 16:51

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を、また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～75年
機械装置及び運搬具 3～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2016/06/17 16:51