#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: 5 減価償却費の調整額638百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る償却費であります。
6 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額669百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。
当連結会計年度(自平成29年4月1日至平成30年3月31日)
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#2 セグメント表の脚注（連結）: グメント資産の調整額174,213百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
5 減価償却費の調整額712百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産に係る償却費であります。
6 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,545百万円は、主に各報告セグメントに配分していない全社資産の増加額であります。2018/06/15 16:44
#3 固定資産の減価償却の方法: 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 3～75年
機械及び装置 3～22年
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウェア(自社利用)については社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2018/06/15 16:44
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/06/15 16:44