建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 3～75年

2019/06/14 16:38

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	0百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	84百万円	35百万円

2019/06/14 16:38

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	100百万円	133百万円
機械装置及び運搬具	232百万円	88百万円

2019/06/14 16:38

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物		大垣事業場	138	百万円
		大垣中央事業場	127	百万円
機械及び装置		大垣事業場 PKG製造設備	2,640	百万円
		大垣中央事業場 PKG製造設備	2,247	百万円
		大垣北事業場 技術開発設備	266	百万円
その他		大垣事業場	941	百万円
		大垣中央事業場	394	百万円
		河間事業場	187	百万円
		青柳事業場	185	百万円
		本社事業場	104	百万円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2019/06/14 16:38

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	種類	用途	金額
岐阜県大垣市	機械装置及び運搬具	遊休	12百万円
岐阜県大垣市	建物及び構築物	遊休	6百万円
岐阜県揖斐川町	建設仮勘定	遊休	5百万円

当社グループは原則としてセグメントを基礎として資産をグルーピングしております。グルーピングの単位である各事業においては減損の兆候がありませんでしたが、使用見込のない遊休資産については個々の資産毎に減損の兆候の判定を行いました。これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(244百万円)として特別損失に計上いたしました。なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、備忘価額により評価しております。
当連結会計年度(自 2018年4月1日 至 2019年3月31日)

2019/06/14 16:38

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～75年
機械装置及び運搬具 3～22年

2019/06/14 16:38

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を、また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～75年
機械装置及び運搬具 3～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/14 16:38