建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3～50年
構築物 5～75年

2020/06/17 15:03

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	35百万円	197百万円

2020/06/17 15:03

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)	当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	133百万円	102百万円
機械装置及び運搬具	88百万円	494百万円

2020/06/17 15:03

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物		大垣事業場	309	百万円
		青柳事業場	250	百万円
		大垣中央事業場	190	百万円
機械及び装置		大垣中央事業場 PKG製造設備	2,802	百万円
		大垣事業場 PKG製造設備	2,310	百万円
		神戸事業場 技術開発設備	408	百万円
その他		大垣中央事業場	765	百万円
		大垣事業場	728	百万円
		青柳事業場	204	百万円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2020/06/17 15:03

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しております。

場所	種類	用途	金額
フランスコータネー	機械装置及び運搬具等	遊休	72百万円
フランスコータネー	建物及び構築物	事業用資産	280百万円

当社グループは原則としてセグメントを基礎として資産をグルーピングしております。使用見込みのない遊休資産については個々の資産毎に減損の兆候の判定を行いました。これらの遊休資産については、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(330百万円)として特別損失に計上いたしました。また、子会社の解散に伴い、当初想定していた収益が見込めなくなった建物及び構築物について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を関係会社整理損(280百万円)として特別損失に計上いたしました。
なお、回収可能価額は正味売却価額により測定しており、建物及び構築物については不動産鑑定評価額により評価し、その他の固定資産については備忘価額により評価しております。

2020/06/17 15:03

#6 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～75年
機械装置及び運搬具 2～22年

2020/06/17 15:03

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法を、また、在外連結子会社は、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～75年
機械装置及び運搬具 2～22年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2020/06/17 15:03