- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(注)1.セグメント利益の調整額△2,018百万円、減価償却費の調整額△391百万円 及び 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△1,894百万円は、セグメント間取引消去によるものであります。
2.セグメント利益は、連結財務諸表の営業利益と調整を行っております。
2023/05/31 10:55- #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益の調整額△535百万円、減価償却費の調整額△508百万円 及び 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額△1,580百万円は、セグメント間取引消去によるものであります。2023/05/31 10:55
- #3 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2)有形固定資産
(単位:百万円)
2023/05/31 10:55- #4 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※2.有形
固定資産の減価償却累計額
| 前連結会計年度(2020年3月31日) | 当連結会計年度(2021年3月31日) |
| 有形固定資産の減価償却累計額 | 2,194,640百万円 | 2,277,104百万円 |
2023/05/31 10:55- #5 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)
2023/05/31 10:55- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
べて1,501億3千万円増加し、3兆3,806億1千5百万円となりました。主に、現金及び預金、有価証券、並びに有
形固定資産の増加によるものです。
当期末負債合計額は、前期末に比べ133億5千3百万円減少し、4,939億9千万円となりました。
2023/05/31 10:55- #7 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「固定資産除却損」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業外費用」の「為替差損」は営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
2023/05/31 10:55- #8 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
財務諸表の作成にあたっては、期末時点の状況をもとに見積もりと仮定を行っておりますが、財務諸表に与える影響が大きいと考えられる項目は以下になります。
有形固定資産の減損
当事業年度の財務諸表に計上した有形固定資産の金額は198,132百万円になります。識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報は、連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)有形固定資産の減損」に記載した内容と同一であります。
2023/05/31 10:55- #9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
連結財務諸表の作成にあたっては、期末時点の状況をもとに見積もりと仮定を行っておりますが、連結財務諸表に与える影響が大きいと考えられる項目は以下になります。
有形固定資産の減損
2021年3月31日現在の有形固定資産残高は1,165,149百万円で総資産の34%を占めております。製品の主要な市場がある国及び地域の経済動向、また世界的な需要減に伴う価格競争の激化などが業績に悪影響を及ぼす場合、減損を考慮することになります。減損を検討するにあたっては、グルーピング、減損の兆候の判定に至るまでの見積りプロセスが複雑かつ主観的であり、また、将来キャッシュ・フローの見積りは多くの仮定に基づくため、前提条件などを慎重に見込む必要があります。その結果見積もられる将来キャッシュ・フローの額によっては、固定資産の減損損失を計上する可能性が出てきます。
2023/05/31 10:55- #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法……主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
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