有価証券報告書-第118期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)
(表示方法の変更)
連結損益計算書
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めておりました「貸倒引当金戻入額」及び「売電収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。
また、前連結会計年度において区分掲記しておりました「受取保険金」及び「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「休止設備固定費」及び「売電費用」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度において、営業外収益に表示しておりました「受取保険金」72百万円、「為替差益」40百万円及び「その他」186百万円は、「貸倒引当金戻入額」12百万円、「売電収入」56百万円及び「その他」231百万円として、営業外費用に表示しておりました「休止設備固定費」47百万円、「売電費用」42百万円及び「その他」84百万円は、「その他」173百万円として組替えております。
連結損益計算書
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めておりました「貸倒引当金戻入額」及び「売電収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。
また、前連結会計年度において区分掲記しておりました「受取保険金」及び「為替差益」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました「休止設備固定費」及び「売電費用」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度において、営業外収益に表示しておりました「受取保険金」72百万円、「為替差益」40百万円及び「その他」186百万円は、「貸倒引当金戻入額」12百万円、「売電収入」56百万円及び「その他」231百万円として、営業外費用に表示しておりました「休止設備固定費」47百万円、「売電費用」42百万円及び「その他」84百万円は、「その他」173百万円として組替えております。