有価証券報告書-第119期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
連結損益計算書
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めておりました「助成金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。
また、営業外費用の「その他」に含めておりました「売電費用」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました営業外収益の「受取賃貸料」、「貸倒引当金戻入額」及び「売電収入」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度において、営業外収益に表示しておりました「受取賃貸料」67百万円、「貸倒引当金戻入額」79百万円、「売電収入」57百万円及び「その他」109百万円は、「助成金収入」25百万円及び「その他」288百万円として、営業外費用に表示しておりました「その他」238百万円は、「売電費用」42百万円及び「その他」196百万円として組替えております。
連結損益計算書
前連結会計年度において、営業外収益の「その他」に含めておりました「助成金収入」は、営業外収益の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。
また、営業外費用の「その他」に含めておりました「売電費用」は、営業外費用の総額の100分の10を超えたため、当連結会計年度より区分掲記しております。
前連結会計年度において、区分掲記しておりました営業外収益の「受取賃貸料」、「貸倒引当金戻入額」及び「売電収入」は、営業外収益の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
これらの表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度において、営業外収益に表示しておりました「受取賃貸料」67百万円、「貸倒引当金戻入額」79百万円、「売電収入」57百万円及び「その他」109百万円は、「助成金収入」25百万円及び「その他」288百万円として、営業外費用に表示しておりました「その他」238百万円は、「売電費用」42百万円及び「その他」196百万円として組替えております。