建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び車両運搬具	2～15年

(2)無形固定資産…定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。

2014/06/27 12:33

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は次のとおりである

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	726百万円	-百万円
土地	1,354百万円	-百万円

担保付債務は次のとおりである。

2014/06/27 12:33

#3 減損損失に関する注記（連結）

当グループは、セグメントを基礎とし、遊休資産及び賃貸用資産については個々の資産ごとにグルーピングしている。このうち、遊休資産については、市場価格が著しく下落しているため、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(191百万円)として特別損失に計上した。その内訳は機械装置及び運搬具185百万円、建物及び構築物1百万円、その他4百万円である。
なお、当資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、路線価による相続税評価額等に基づいて評価している。

2014/06/27 12:33

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりである。

建物及び構築物	3～60年
機械装置及び運搬具	2～15年

② 無形固定資産
定額法によっている。

2014/06/27 12:33